有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100599P
ユアサ商事株式会社 連結経営指標等 (2015年3月期)
回次 | 第132期 | 第133期 | 第134期 | 第135期 | 第136期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | (百万円) | 355,910 | 396,732 | 400,252 | 442,213 | 441,723 |
経常利益 | (百万円) | 4,691 | 6,717 | 7,829 | 9,782 | 10,353 |
当期純利益 | (百万円) | 3,294 | 4,206 | 5,277 | 5,483 | 7,494 |
包括利益 | (百万円) | 3,336 | 3,988 | 6,197 | 7,094 | 9,580 |
純資産額 | (百万円) | 30,205 | 33,807 | 38,614 | 45,146 | 52,684 |
総資産額 | (百万円) | 178,084 | 195,440 | 196,740 | 205,669 | 204,897 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,357.31 | 1,518.44 | 1,725.64 | 2,010.64 | 2,369.99 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 152.20 | 193.92 | 242.16 | 250.78 | 340.82 |
潜在株式調整後1株当たり当期 純利益金額 | (円) | 150.87 | 191.80 | 239.09 | 246.97 | 335.90 |
自己資本比率 | (%) | 16.5 | 16.9 | 19.1 | 21.4 | 25.5 |
自己資本利益率 | (%) | 11.9 | 13.5 | 14.9 | 13.4 | 15.6 |
株価収益率 | (倍) | 6.9 | 7.4 | 8.3 | 8.4 | 7.4 |
営業活動によるキャッシュ・フ ロー | (百万円) | 10,958 | 11,609 | 5,741 | 9,414 | 12,476 |
投資活動によるキャッシュ・フ ロー | (百万円) | △715 | △724 | △3,329 | △880 | 3,550 |
財務活動によるキャッシュ・フ ロー | (百万円) | △7,669 | △6,447 | △4,335 | △11,790 | △11,810 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 25,654 | 30,447 | 28,696 | 26,470 | 31,031 |
従業員数 | (名) | 1,481 | 1,518 | 1,574 | 1,635 | 1,666 |
(ほか、平均臨時雇用者数) | (404) | (431) | (437) | (434) | (435) |
2 従業員数は、就業人員数を表示しております。
3 第133期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、第132期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、遡及処理後の数値を記載しております。
4 2014年10月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を実施しましたが、第132期の期首に当該株式併合を実施したと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5 第136期より、「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第30号 2015年3月26日)を適用しております。当該会計基準の適用に伴う会計方針の変更は遡及適用され、関連する主要な経営指標等については、遡及処理後の数値を記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02525] S100599P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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