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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100458Q

有価証券報告書抜粋 ユニオンツール株式会社 研究開発活動 (2014年11月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


当連結会計年度の研究開発活動は、主力である切削工具については、グローバル化する多様な市場ニーズに対して競争力ある製品を投入すべく、あらゆる面での強化を図りました。切削工具以外の製品については、品質・技術による差別化を基本戦略とし、新分野新製品の開拓を目指して注力を続けました。
(1) 切削工具関係
プリント配線板用工具につきましては、コーティング工具と新形状ドリルの開発・展開を継続的に進めております。
炭素系被膜(商品名ULFコート)を被覆したコーティングドリルは、高い潤滑効果により穴明け時の切り屑排出が良好となり耐折損性が向上しますが、加工する基板の重ね枚数アップや、寿命延長が可能となり、ユーザーの加工コスト削減に貢献しています。このような新たに開発したドリルは、電子部品のパッケージ基板から高多層基板まで、幅広い用途に効果を発揮します。
ドリルの外周摩耗を抑制する新しい被膜(同ULF2コート)の開発にも注力しております。摩耗を抑制することで寿命延長や再研磨回数を増やせる効果があり、ULFコートではカバーできない領域で展開しています。さらに近年増えている難加工材(非常に摩耗の大きな素材)に対応するため、ダイヤモンドコートを施したドリルやルーターの開発も進めています。
また、1刃ドリルや2刃溝連設ドリルといった、通常の2刃2溝ドリルより優れた特性をもった新形状ドリルの開発・展開を継続しております。
超硬エンドミルにつきましては、一昨年に市場投入し非常に高い評価をいただいている「超硬合金をサクサク削ることが出来るダイヤモンドコーティングエンドミル」の新シリーズ「UDC-F」を新たに開発し市場展開いたしました。これまでは超硬合金の粗加工用に限定して使っていただいておりましたが、UDC-Fは粗加工から仕上げ加工まで幅広い用途で使うことができ、ユーザーから驚きの声をいただいております。本年、この製品は超硬工具協会と精密工学会から賞をいただきました。
また、金型加工用途で高い評価を得ているボールエンドミル「HSB/HSLB/CSEB/CSELB」の4シリーズについてサイズラインナップを大幅に増やし、より選びやすく使いやすいシリーズに展開しております。
(2)その他の製品関係
直線運動軸受に関しましては、主力のローラーガイドの高精度化研究を引続き進めており、研削方法の改良により真直精度の高度化を図りました。高精度が要求される特殊ガイドの分野に当該技術を適用し市場投入を図りたいと考えております。
転造ダイスにつきましては、当社の得意な高精度ウォームギヤ用ダイスを中心に開発・展開を進めております。独自の表面改質処理を施したスプライン・セレーション用のダイスについても開発を進めており展開を拡大しつつあります。転造応用製品として、高機能フィルムの製造に必要な塗工バーやパンチ・ダイプレート等の圧造工具の開発も継続して行っております。
測定器におきましては、加工物の高精度化対応を目的とした工作機械上での工具測定をターゲットにした非接触測定器の開発を進めております。加工内容により低コスト品、高精度品などのバリエーションを持たせると共に徹底した市場調査のもと、製品化を進めております。
生体センサ関連に付きましては、既に市場投入している心拍センサのスマートフォン対応の新機種を市場投入し、より身近に使えるセンサとしての普及に努めました。またこれらの拡張開発として、入眠検知や心拍周期解析などの新しいアルゴリズムやアプリケーション開発に取組み、センサ活用分野の拡大の取組みを強化しております。
当連結会計年度における研究開発費は1,333,319千円であります。当社グループは、研究開発活動のほとんどを日本で行なっておりますので、セグメント情報に関連付けての金額記載は省略いたします。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01505] S100458Q)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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