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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7BU

有価証券報告書抜粋 リンナイ株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー株式の総数等

当社グループの研究開発は、総合熱エネルギー機器メーカーとして「熱」を通じて安全・安心で健康かつ快適な生活を社会に提供することを目的としております。そのため電子技術、ガスおよび燃焼制御技術、センサー技術、通信技術などの先端要素技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、商品の安全高度化を進めながら、各商品分野において省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型熱機器の研究開発を進めております。
現在の研究開発は、当社の開発本部および生産技術部において給湯、厨房、空調の各分野を中心に推進しております。
当連結会計年度における研究開発費の総額は99億18百万円であります。なお、日本セグメントの研究開発の比率が高いため、日本セグメントにおける各機器部門別の研究の目的、主要課題、研究成果等を中心に記載しております。

(給湯機器関係)
家庭用ガス給湯器の分野では、スマートフォンアプリを利用し、屋内や外出先から操作が可能な、ハイブリッド給湯・暖房システム・給湯暖房用熱源機・ふろ給湯器用の無線LANモジュール内蔵リモコンを発売いたしました。また、給湯単能器において、更に熱効率を向上した新製品を開発しラインアップの拡充を図ってまいりました。
ハイブリッド給湯・暖房システムの分野では、更なる省エネ性、環境性を追求し、第三世代「ECO ONE(エコワン)」に160Lモデルを追加し、業界No.1の給湯省エネ性を実現しました。「ECO ONE」は、太陽光発電システムの余剰電力の積極活用が可能であり、また、災害時には、蓄電池による自立運転で限られたエネルギーによる給湯運転にも対応しております。この第三世代「ECO ONE」は、2018年愛知環境賞において、最高賞の金賞を受賞しております。
海外向給湯器の分野では、成長市場である北米向けに超低NOx高効率給湯器を開発し、シェア拡大を図ってまいります。また、国内向けに開発した給湯器をベースに輸出用商品を開発し、オセアニア、欧州、アジア地域等へグローバルに展開してまいります。

(厨房機器関係)
ビルトインコンロの分野では、グリルの調理性、清掃性の向上など、利便性の高いグリル調理容器「ココットプレート」を開発しました。この「ココットプレート」に対応したシンプル&スマートな「LiSSe(リッセ)」、ユニバーサルデザインの「Udeaef(ユーディア・エフ)」や「Mytone(マイトーン)」を発売いたしました。また高いデザイン性と先進技術を高次元で融合させ、上質感と高級感を極限まで追求した、高級キッチン向け「G:ライン」を追加、その第一弾としてモジュールタイプのガスドロップインコンロシリーズ「G:101」を発売いたしました。
テーブルコンロの分野では、ビルトインコンロ同様にグリル調理容器「ココットプレート」に対応したラクシエプライム/ラクシエを発売、また量販店向けの普及型コンロに鍋の安定性が良いワイド五徳およびグリルを使用中であることをお知らせするブザーを搭載した新製品を発売いたしました。
食器洗い乾燥機の分野では、ビルトインの奥行き寸法60cm対応製品において、他の製品で好評なスムーズラックやスリムラインフェイスなどを搭載した新製品を発売いたしました。
海外向コンロの分野では、中国市場向けに鍋底温度センサーを搭載した安全性重視のドロップインコンロを開発し、広くアジア地域に展開してまいります。

(空調機器関係)
ガスファンヒーターの分野では、サーキュレーター効果により、省エネ性を向上させた新しい空気清浄機付きファンヒーター「Wiz(ウィズ)」を発売いたしました。
また、国内では初めて、ガスと電気の両方の特長を生かしたスタイリッシュなファンヒーター「Harmo(ハーモ)」を発売いたしました。
ガス衣類乾燥機の分野では、海外向けに、デザインを一新した新しいガス衣類乾燥機を開発して、世界11の国と地域に展開してまいります。

なお、当連結会計年度の特許出願件数は286件、登録件数は104件、2018年3月31日現在の特許権所有件数は2,374件であります。


経営上の重要な契約等株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01417] S100D7BU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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