ローム株式会社 役員の状況 (2015年3月期)

男性15名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名及び職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)	澤村 諭	1950年3月6日生	1977年8月 当社入社 2005年6月 当社取締役 営業統括本部長兼西日本営業本部長就任 2007年6月 当社常務取締役 営業統括本部長就任 2009年10月 当社専務取締役(代表取締役)就任 2010年4月 当社取締役社長(代表取締役)就任(現任)	(注)3	5
取締役 日系営業本部長	藤原 忠信	1953年10月1日生	1983年9月 当社入社 2009年6月 当社取締役 東日本営業本部長就任 2010年4月 当社取締役 国内営業統括本部長就任 2011年4月 当社取締役 国内営業本部長就任 2013年2月 当社取締役 日系営業本部長就任(現任)	(注)3	2
取締役 経理本部長	佐々山 英一	1956年12月2日生	1982年2月 当社入社 2007年6月 当社取締役 経理本部長就任(現任)	(注)3	3
取締役 LSI生産本部長	松本 功	1961年1月25日生	1985年4月 当社入社 2013年6月 当社取締役 LSI生産本部長就任(現任)	(注)3	1
取締役 ディスクリート・モジュール生産本部長	東 克己	1964年11月10日生	1989年4月 当社入社 2013年6月 当社取締役 ディスクリート生産本部長就任 2014年2月 当社取締役 ディスクリート・モジュール生産本部長就任(現任)	(注)3	1
取締役 管理本部長、CSR本部長	山﨑 雅彦	1959年7月27日生	1982年3月 当社入社 2010年6月 2014年11月 当社取締役 管理本部長就任 当社取締役 管理本部長、CSR本部長就任(現任)	(注)3	4
取締役 欧米営業本部長	阪井 正樹	1960年10月21日生	1988年5月 当社入社 2015年6月 当社取締役 欧米営業本部長就任(現任)	(注)3	0
取締役 LSI商品開発本部長	飯田 淳	1966年3月7日生	1992年8月 当社入社 2015年6月 当社取締役 LSI商品開発本部長就任(現任)	(注)3	0

役名及び職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	川本 八郎	1934年10月18日生	1958年4月 学校法人立命館入職 1984年4月 同学校法人常務理事就任 1995年11月 同学校法人理事長就任 2008年6月 当社取締役就任(現任) 2008年7月 学校法人立命館顧問就任 2013年4月 2013年5月 同学校法人名誉役員就任(現任) 同学校法人名誉顧問就任(現任)	(注)3	1
取締役	西岡 幸一	1946年5月11日生	1971年4月 株式会社日本経済新聞社入社 1991年3月 同社論説委員兼編集委員就任 2008年4月 学校法人専修大学教授就任(現任) 株式会社日本経済新聞社客員コラムニスト就任 2011年6月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-
監査役 (常勤)	柴田 義明	1944年8月17日生	1968年4月 株式会社大和銀行入行 1997年4月 同行検査部長就任 1998年5月 当社入社、顧問就任 1998年6月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)4	3
監査役 (常勤)	岩田 秀夫	1954年7月16日生	1977年4月 株式会社大和銀行入行 2001年10月 同行富田林支店長就任 2004年10月 久米電気株式会社入社 2008年6月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)4	1
監査役	玉生 靖人	1938年10月4日生	1964年4月 弁護士登録(大阪弁護士会) 御堂筋法律事務所パートナー (現 弁護士法人御堂筋法律事務所パートナー) 2001年6月 当社監査役就任(現任) 2014年6月 永大産業株式会社社外取締役就任(現任)	(注)4	0
監査役	村尾 愼哉	1957年1月26日生	1986年9月 監査法人トーマツ大阪事務所入社 1990年3月 公認会計士登録 1992年9月 村尾公認会計士税理士事務所開設 2001年6月 当社監査役就任(現任)	(注)4	0
監査役	喜多村 晴雄	1958年8月21日生	1983年9月 アーサーアンダーセン公認会計士共同事務所入社 1987年3月 公認会計士登録 2002年8月 喜多村公認会計士事務所開設 2004年6月 当社監査役就任(現任) 2005年12月 住商グレンジャー株式会社(現 株式会社MonotaRO)社外取締役就任(現任)	(注)4	-
計					26

(注)1.取締役 川本八郎及び西岡幸一は、社外取締役であります。
2.監査役 柴田義明、岩田秀夫、玉生靖人、村尾愼哉及び喜多村晴雄は、社外監査役であります。
3.2015年6月の株主総会における選任後、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までとなっております。
4.2012年6月の株主総会における選任後、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までとなっております。