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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100I8OL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ローランド ディー.ジー.株式会社 連結経営指標等 (2019年12月期)


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回次第34期第35期第36期第37期第38期第39期
決算年月2015年3月期2015年12月期2016年12月期2017年12月期2018年12月期2019年12月期
売上高(千円)46,770,01545,121,93744,112,32743,573,21542,774,90840,795,450
経常利益(千円)6,398,6263,646,7894,104,7873,804,5183,976,9292,648,832
親会社株主に帰属する
当期純利益
(千円)3,190,2902,468,5092,705,8351,918,0312,881,6941,944,861
包括利益(千円)3,601,0881,699,5811,926,9272,556,4732,282,6291,916,356
純資産(千円)22,073,97522,910,59320,617,56722,521,69524,182,30125,047,590
総資産(千円)38,192,97037,980,16236,341,34636,570,50636,710,56838,446,459
1株当たり純資産(円)1,550.191,608.941,647.591,798.321,926.092,005.60
1株当たり当期純利益(円)210.87173.36206.73153.19229.66155.39
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)------
自己資本比率(%)57.860.356.761.665.965.1
自己資本利益率(%)12.111.012.48.912.37.9
株価収益率(倍)15.414.914.819.89.214.0
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)5,467,4793,543,1405,369,5482,446,9164,347,6922,533,875
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△523,265△1,282,264△1,427,814△827,872△755,928△875,085
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△5,407,577△2,270,292△3,879,406△2,005,553△2,339,005△1,750,056
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)10,409,69210,009,0749,936,0969,748,84811,169,67011,199,778
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)1,1811,2331,2241,2551,2321,233
(47)(60)(68)(54)(52)(71)

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
3.純資産には、役員向け株式給付信託及び株式給付型ESOP信託が保有する当社株式が自己株式として計上されております。なお、1株当たり純資産の算定上の基礎となる普通株式の期末株式数は、当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。また、同期間の1株当たり当期純利益の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式数は、当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。
4.第35期より、連結決算日を3月31日から12月31日に変更しております。この変更に伴い、第35期につきましては、当社は2015年4月1日から2015年12月31日までの9ヶ月間、連結子会社は2015年1月1日から2015年12月31日までの12ヶ月間を連結対象期間とした変則的な決算となっております。
5.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02054] S100I8OL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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