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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G35Q

有価証券報告書抜粋 中央ビルト工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


メニュー沿革

回次第64期第65期第66期第67期第68期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)8,330,8538,571,9175,977,1635,885,9056,055,019
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)510,758418,437106,235△115,786204,340
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)263,703218,513△2,595△99,977111,801
持分法を適用した場合
の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)275,500275,500508,000508,000508,000
発行済株式総数(千株)20,68720,68723,7872,3782,378
純資産額(千円)2,989,5543,145,2443,558,9863,401,5943,452,564
総資産額(千円)9,726,1349,202,7128,940,1929,423,1858,814,062
1株当たり純資産額(円)146.15153.861,512.211,445.851,467.88
1株当たり配当額
(うち1株当たり
中間配当額)
(円)2.502.502.5020.025.0
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり
当期純利益又は
1株当たり
当期純損失(△)
(円)12.8910.69△1.25△42.4947.53
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)30.734.239.836.139.2
自己資本利益率(%)9.17.1△0.1△2.93.3
株価収益率(倍)11.6410.85--14.60
配当性向(%)19.423.4--52.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)419,395588,645369,090567,7741,058,535
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△856,709△598,698△541,379△681,114△412,275
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)388,53019,898257,428250,471△558,440
現金及び現金同等物の期末残高(千円)697,024706,869792,009929,1401,016,959
従業員数
[外、平均臨時雇用者数]
(名)6668655755
[40][46][43][42][45]
株主総利回り
(比較指標:配当込み
TOPIX)
(%)113.890.3102.684.760.7
(%)(130.7)(116.5)(133.7)(154.9)(147.1)
最高株価(円)1622081571,309
(150)
1,073
最低株価(円)1159393956
(120)
597


(注) 1.売上高には、消費税等は含まれていない。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載していない。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。
4.当社は、2017年10月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っている。第66期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失を算定している。なお、第66期の1株当たり配当額については当該株式併合前の実際の配当額を記載している。また第67期の最高株価及び最低株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載し、(括弧)内に株式併合前の最高株価及び最低株価を記載している。
5.第66期及び第67期の株価収益率及び配当性向については、1株当たり当期純損失が計上されているため、記載していない。
6.当社は連結財務諸表を作成していないので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載していない。
7.最高株価及び最低株価は、東京証券取引市場第二部におけるものである。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00091] S100G35Q)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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