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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ISY9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 住友理工株式会社 連結経営指標等 (2020年3月期)


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回次国際会計基準
第128期第129期第130期第131期第132期
決算年月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月
売上高百万円424,485422,630462,885469,705445,148
税引前当期利益百万円11,89613,30011,2857007,435
親会社の所有者に帰属する当期利益又は親会社の所有者に帰属する当期損失(△)百万円2,9015,1953,528△5,022881
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
百万円△12,9673,2795,162△5,585△6,551
親会社の所有者に
帰属する持分
百万円159,893161,293164,379158,319150,625
資産合計百万円385,371404,799414,233397,279373,262
1株当たり親会社所有者
帰属持分
1,539.941,553.441,583.171,524.821,450.72
基本的1株当たり当期利益又は基本的1株当たり当期損失(△)27.9450.0433.98△48.378.48
希薄化後1株当たり当期利益
親会社所有者帰属持分比率%41.539.839.739.940.4
親会社所有者帰属持分
当期利益率
%1.83.22.1△3.10.6
株価収益率35.122.531.769.0
営業活動による
キャッシュ・フロー
百万円29,85433,16131,62231,46236,302
投資活動による
キャッシュ・フロー
百万円△33,990△32,534△27,445△28,251△28,645
財務活動による
キャッシュ・フロー
百万円△1,10610,715△6,127△8,368△12,584
現金及び現金同等物の
期末残高
百万円30,98143,85441,97338,37133,212
従業員数23,79024,45325,68926,15626,109
(ほか、平均臨時雇用人員)(1,951)(1,786)(1,633)(1,770)(1,714)

(注) 1.第128期より国際会計基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.金額の表示は、表示単位未満の端数を四捨五入して記載しております。
また、第一部第1、第2、第3及び第5の連結財務諸表及びその他の事項の金額表示についても、表示単位未満の端数を四捨五入して記載しております。


回次日本基準
第128期
決算年月 2016年3月
売上高 百万円424,485
経常利益 百万円10,936
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)
百万円△815
包括利益 百万円△19,762
純資産額 百万円172,665
総資産額 百万円378,178
1株当たり純資産額 1,485.17
1株当たり当期純損失金額(△) △7.85
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
自己資本比率 %40.8
自己資本利益率 %△0.5
株価収益率
営業活動による
キャッシュ・フロー
百万円25,512
投資活動による
キャッシュ・フロー
百万円△29,648
財務活動による
キャッシュ・フロー
百万円△1,106
現金及び現金同等物の期末残高 百万円30,981
従業員数 23,790
(外、平均臨時雇用者数) (1,951)

(注) 1.第128期の諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査は受けておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第128期は1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.株価収益率については、第128期は1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
5.金額の表示は、表示単位未満の端数を四捨五入して記載しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01097] S100ISY9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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