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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NRUO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 光ビジネスフォーム株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年12月期)


メニュー沿革


回次第50期第51期第52期第53期第54期
決算年月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月2021年12月
売上高(千円)7,101,3296,881,4727,410,8817,256,5579,565,055
経常利益(千円)207,232182,005424,024449,5191,229,242
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△49,321135,081295,261354,544819,211
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)-----
資本金(千円)798,288798,288798,288798,288798,288
発行済株式総数(株)5,815,2945,815,2945,815,2945,815,2945,815,294
純資産額(千円)6,936,0046,803,2477,011,7957,202,3317,906,695
総資産額(千円)9,462,0969,237,6879,574,8049,520,27310,798,385
1株当たり純資産額(円)1,199.571,176.621,212.691,245.641,375.14
1株当たり配当額(円)23.0018.0023.0023.0035.00
(内1株当たり中間
配当額)
(円)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)△8.5323.3651.0761.32142.39
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)-----
自己資本比率(%)73.373.673.275.773.2
自己資本利益率(%)-2.04.35.010.8
株価収益率(倍)-16.18.67.33.9
配当性向(%)-77.145.037.524.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)509,694671,621687,907750,4391,096,692
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△61,269△66,84466,556137,405250,457
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△299,343△346,597△347,015△352,520△371,084
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)975,9561,234,1351,641,5832,176,9073,152,971
従業員数(名)380382381381387
(ほか、平均臨時
雇用者数)
(80)(76)(77)(91)(98)
株主総利回り(%)121.092.1111.3118.3149.7
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(122.2)(102.7)(121.3)(130.3)(146.9)
最高株価(円)587578520555643
最低株価(円)438363350253444

(注)1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので「最近5連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移」については、記載しておりません。
3 第51期から第54期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第50期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 第50期の1株当たり配当額には、創立50周年記念配当5円を含んでおります。
5 第50期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
6 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
7 従業員数は、就業人員数を表示しております。
8 最高株価及び最低株価は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。
9 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第52期の期首から適用しており、第51期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00708] S100NRUO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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