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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100J1ZX (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 北陸放送株式会社 役員の状況 (2020年3月期)


株式所有者別状況メニュー

男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役 職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
会 長
櫻井 伸一1944年12月18日生
1968年4月当社入社
2000年4月総務局長
2001年6月取締役
2005年6月常務取締役
2008年6月専務取締役
2014年4月代表取締役会長(現任)
(注)14,455
代表取締役
社 長
吉藤 徹1957年7月17日生
1980年4月当社入社
2008年1月総務局長
2011年7月経営管理本部副本部長
2012年6月取締役
2012年6月経営管理本部長
2014年4月総合計画室長
2016年6月常務取締役
2020年6月代表取締役社長(現任)
(注)11,633
常務取締役島田 喜広1960年12月10日生
1984年4月㈱東京放送入社
2009年4月㈱TBSテレビ報道局ニュースセンター長
2011年6月TBSインターナショナル
プレジデント兼ニューヨーク支局長
2015年4月㈱TBSテレビ情報制作局長
2018年6月㈱テレパック代表取締役社長
2020年6月㈱TBSテレビ執行役員(現任)
2020年6月当社常務取締役(現任)
(注)1-
取 締 役
報道制作局長
大家 陽一1960年1月15日生
1982年4月当社入社
2014年4月報道局長
2016年11月報道制作局長(現任)
2017年7月役員待遇
2018年6月取締役(現任)
2019年6月㈱北陸アイティエス代表取締役社長(現任)
(注)1950
取 締 役
総務局長 兼
総合計画室長
荻野 昌樹1965年6月15日生
1985年4月当社入社
2005年7月制作部長
2009年8月編成部長
2013年2月編成業務部長
2014年4月総務経理部長
2014年4月総務局長(現任)
2020年6月取締役(現任)
2020年6月総合計画室長(現任)
(注)1600
取 締 役飛田 秀一1942年3月18日生
1964年4月㈱北國新聞社入社
1989年3月同社代表取締役専務 主筆
1991年1月同社代表取締役社長 主筆
1998年3月一般社団法人金沢経済同友会
代表幹事
2001年1月学校法人金沢学院大学理事長
2007年6月
2012年1月
当社取締役(現任)
㈱北國新聞社代表取締役会長(現任)
(注)1-


役 職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(株)
取 締 役小田 禎彦1940年2月7日生
1962年9月㈱加賀屋専務取締役
1973年9月同社代表取締役専務
1979年7月同社代表取締役社長
2000年4月同社代表取締役会長
2002年6月当社取締役(現任)
2014年4月㈱加賀屋代表取締役相談役
2017年4月同社相談役(現任)
(注)1-
取 締 役戸瀬 秀昭1953年2月14日生
1976年4月松下電工㈱(現パナソニック㈱)入社
1980年4月㈱北陸スタッフ入社
2004年6月同社取締役
2008年6月同社常務取締役
2009年6月同社代表取締役社長(現任)
2016年6月当社取締役(現任)
(注)1910
監 査 役浜崎 英明1954年6月25日生
1978年4月㈱北國銀行入行
2009年6月同行取締役兼執行役員
2012年6月同行常務取締役兼執行役員
2016年4月同行専務取締役
2016年6月当社監査役 (現任)
2020年6月㈱北國銀行代表取締役会長(現任)
(注)2-
監 査 役柏野 博英1951年3月27日生
1975年4月住友重機械工業㈱入社
1985年3月公認会計士登録
1986年4月柏野公認会計士事務所所長(現任)
1991年1月㈱柏野経営代表取締役社長(現任)
2015年6月当社監査役(現任)
(注)3-
8,548
(注)1.2020年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
2.2020年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
3.2019年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04386] S100J1ZX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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