有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004PB6
古野電気株式会社 生産、受注及び販売の状況 (2015年2月期)
(1) 生産実績
当連結会計年度における生産実績をセグメント別に示すと、次のとおりであります。
(注)1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 金額は販売価格によっております。
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(2) 商品仕入実績
当連結会計年度における商品仕入実績をセグメント別に示すと、次のとおりであります。
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(3) 受注実績
(注)1 当社グループは見込生産を主としておりますが、産業用事業セグメントにおける航空機用電子装置については受注生産を実施しているため、航空機用電子装置についてのみ記載しております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(4) 販売実績
(注)1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合については、その割合が100分の10以上に該当する相手先がないため記載を省略しております。
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
当連結会計年度における生産実績をセグメント別に示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 当連結会計年度 (自 2014年3月1日 至 2015年2月28日) | |
金額(百万円) | 前年同期比(%) | |
舶用事業 | 48,541 | +14.7 |
産業用事業 | 18,846 | +43.5 |
その他 | - | - |
合計 | 67,387 | +21.5 |
(注)1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 金額は販売価格によっております。
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(2) 商品仕入実績
当連結会計年度における商品仕入実績をセグメント別に示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 当連結会計年度 (自 2014年3月1日 至 2015年2月28日) | |
金額(百万円) | 前年同期比(%) | |
舶用事業 | 14,251 | +42.0 |
産業用事業 | 107 | △20.7 |
その他 | 585 | +29.3 |
合計 | 14,944 | +40.6 |
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(3) 受注実績
当連結会計年度における受注実績をセグメント別に示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 当連結会計年度 (自 2014年3月1日 至 2015年2月28日) | |||
受注高(百万円) | 前年同期比(%) | 受注残高(百万円) | 前年同期比(%) | |
舶用事業 | - | - | - | - |
産業用事業 | 1,833 | △44.7 | 2,810 | △6.7 |
その他 | - | - | - | - |
合計 | 1,833 | △44.7 | 2,810 | △6.7 |
(注)1 当社グループは見込生産を主としておりますが、産業用事業セグメントにおける航空機用電子装置については受注生産を実施しているため、航空機用電子装置についてのみ記載しております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(4) 販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメント別に示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 当連結会計年度 (自 2014年3月1日 至 2015年2月28日) | |
金額(百万円) | 前年同期比(%) | |
舶用事業 | 69,839 | +15.3 |
産業用事業 | 13,716 | +6.5 |
その他 | 2,410 | +9.6 |
合計 | 85,966 | +13.6 |
(注)1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合については、その割合が100分の10以上に該当する相手先がないため記載を省略しております。
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01839] S1004PB6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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