大同特殊鋼株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第99期	第100期	第101期
決算年月		2022年 4月1日	2023年3月	2024年3月	2025年3月
売上収益	(百万円)	-	579,013	578,564	574,945
税引前利益	(百万円)	-	52,557	45,068	42,653
親会社の所有者に帰属する 当期利益	(百万円)	-	36,301	30,555	28,314
親会社の所有者に帰属する 当期包括利益	(百万円)	-	42,158	70,198	29,128
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	324,494	358,122	418,562	429,278
総資産額	(百万円)	728,986	772,361	788,734	782,974
1株当たり親会社所有者 帰属持分	(円)	1,522.49	1,680.31	1,963.95	2,085.61
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	170.32	143.37	134.57
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	170.32	143.35	134.53
親会社所有者帰属持分比率	(%)	44.5	46.4	53.1	54.8
親会社所有者帰属持分 当期利益率	(%)	-	10.6	7.9	6.7
株価収益率	(倍)	-	6.1	12.7	8.8
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	27,907	50,239	53,516
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△23,902	13,618	△15,586
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△4,105	△76,484	△22,715
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	55,644	56,488	46,008	61,218
従業員数	(人)	12,605	12,422	11,941	12,054

(注)1 第100期より国際会計基準(以下「IFRS会計基準」または「IFRS」という。)により連結財務諸表を作成しております。
2 当社は第100期より株式報酬制度を導入しており、1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益および希薄化後1株当たり当期利益の算定上、当該制度に係る信託が保有する当社株式を、期末株式数および加重平均普通株式数の計算において控除する自己株式数に含めております。
3 当社は2024年1月1日付で普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行っております。第99期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益および希薄化後1株当たり当期利益を算定しております。

回次		日本基準
		第97期	第98期	第99期	第100期
決算年月		2021年3月	2022年3月	2023年3月	2024年3月
売上高	(百万円)	412,722	529,667	578,564	581,287
経常利益	(百万円)	12,642	39,200	48,122	45,031
親会社株主に帰属する 当期純利益	(百万円)	4,516	26,894	36,438	49,759
包括利益	(百万円)	32,439	34,168	49,885	72,907
純資産額	(百万円)	339,353	365,004	405,479	467,687
総資産額	(百万円)	665,506	728,187	773,851	787,517
1株当たり純資産額	(円)	1,422.30	1,546.98	1,730.03	2,009.91
1株当たり当期純利益	(円)	21.19	126.19	170.97	233.47
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	45.6	45.3	47.6	54.4
自己資本利益率	(%)	1.6	8.5	10.4	12.5
株価収益率	(倍)	48.2	5.8	6.1	7.8
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	33,766	△16,684	22,634	58,657
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△29,395	△14,568	△20,084	16,777
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	2,999	19,402	△2,668	△71,810
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	65,558	55,644	56,488	62,264
従業員数	(人)	13,109	12,605	12,422	11,941

(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第98期の期首から適用しており、第98期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
3 第100期の日本基準に基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
4 当社は第100期より株式報酬制度を導入しており、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益の算定上、当該制度に係る信託が保有する当社株式を、期末株式数および期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めております。
5 当社は2024年1月1日付で普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行っております。第97期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益を算定しております。