有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007AF6
大塚ホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2015年12月期)
回次 | 第3期 | 第4期 | 第5期 | 第6期 | 第7期 | 第8期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2014年12月 | 2015年12月 | |
売上高 | (百万円) | 1,127,589 | 1,154,573 | 1,218,055 | 1,452,759 | 1,224,298 | 1,445,227 |
経常利益 | (百万円) | 128,400 | 152,119 | 184,462 | 215,235 | 217,210 | 159,899 |
当期純利益 | (百万円) | 82,369 | 92,174 | 122,429 | 150,989 | 143,143 | 84,086 |
包括利益 | (百万円) | 59,936 | 85,213 | 151,737 | 212,870 | 197,603 | 72,319 |
純資産額 | (百万円) | 1,163,325 | 1,222,764 | 1,325,071 | 1,510,759 | 1,658,600 | 1,683,436 |
総資産額 | (百万円) | 1,589,717 | 1,666,767 | 1,779,207 | 2,028,399 | 2,178,184 | 2,528,510 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,061.88 | 2,166.55 | 2,381.64 | 2,740.89 | 3,004.38 | 3,053.82 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 164.51 | 165.20 | 221.90 | 278.07 | 264.20 | 155.12 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 164.40 | 164.73 | 221.41 | 277.52 | 264.12 | 155.11 |
自己資本比率 | (%) | 72.4 | 72.5 | 73.7 | 73.2 | 74.7 | 65.4 |
自己資本利益率 | (%) | 7.9 | 7.8 | 9.7 | 10.8 | 9.2 | 5.1 |
株価収益率 | (倍) | 12.7 | 14.8 | 14.9 | 11.1 | 13.7 | 27.8 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 87,746 | 147,618 | 119,340 | 226,461 | 88,535 | 253,873 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △131,509 | △107,629 | △91,228 | △108,514 | △28,682 | △420,056 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 113,566 | △41,065 | △71,889 | △66,695 | △35,957 | 176,505 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 387,325 | 384,194 | 347,571 | 417,538 | 456,540 | 460,609 |
従業員数 | (名) | 25,188 | 24,595 | 25,330 | 28,288 | 29,482 | 30,638 |
(2,724) | (2,417) | (2,914) | (3,424) | (3,746) | (4,033) |
2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
3.第3期の1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定にあたり、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用し、遡及処理しております。
4.第4期より、「在外子会社等の収益及び費用の換算方法の変更」及び「ライセンス許諾に伴う一時金収入の表示方法の変更」を行ったため、第3期については、当該会計方針の変更等を反映した遡及適用及び組替え後の数値を記載しております。
なお、第2期以前に係る累積的影響額については、第3期の期首の純資産額に反映させております。
5.第7期は、決算期変更により2014年4月1日から2014年12月31日までの9ヵ月間となっております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21183] S1007AF6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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