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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CPJJ

有価証券報告書抜粋 大塚ホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2017年12月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次国際財務報告基準
移行日第8期第9期第10期
決算年月2015年
1月1日
2015年12月2016年12月2017年12月
売上高(百万円)-1,427,3751,195,5471,239,952
税引前利益(百万円)-150,299116,680103,712
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)-101,95792,563112,492
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(百万円)-93,63365,660135,272
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)1,652,9841,698,4631,710,5311,793,278
総資産額(百万円)2,238,6652,575,2802,478,2902,480,256
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)3,050.923,134.563,156.833,309.55
基本的1株当たり当期利益(円)-188.16170.82207.60
希薄化後1株当たり当期利益(円)-188.15170.70206.99
親会社所有者帰属持分比率(%)73.866.069.072.3
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)-6.15.46.4
株価収益率(倍)-22.929.823.8
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-257,892142,004102,832
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△422,587△135,100△40,072
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-175,020△93,094△94,537
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)459,090460,619369,875336,613
従業員数(名)30,87631,94031,78732,817
(4,382)(4,583)(4,653)(4,367)
(注)1.2016年12月期より国際財務報告基準(以下、「IFRS」)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。


回次日本基準
第5期第6期第7期第8期第9期
決算年月2013年3月2014年3月2014年12月2015年12月2016年12月
売上高(百万円)1,218,0551,452,7591,224,2981,445,2271,214,366
経常利益(百万円)184,462215,235217,210159,899111,371
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)122,429150,989143,14384,08685,785
包括利益(百万円)151,737212,870197,60372,31930,125
純資産額(百万円)1,325,0711,510,7591,658,6001,683,4361,665,977
総資産額(百万円)1,779,2072,028,3992,178,1842,528,5102,414,025
1株当たり純資産額(円)2,381.642,740.893,004.383,053.823,023.09
1株当たり当期純利益金額(円)221.90278.07264.20155.12158.32
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)221.41277.52264.12155.11158.24
自己資本比率(%)73.773.274.765.467.9
自己資本利益率(%)9.710.89.25.15.2
株価収益率(倍)14.911.113.727.832.2
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)119,340226,46188,535253,873125,501
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△91,228△108,514△28,682△420,056△118,870
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△71,889△66,695△35,957176,505△92,799
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)347,571417,538456,540460,609369,789
従業員数(名)25,33028,28829,48230,63830,681
(2,914)(3,424)(3,746)(4,033)(4,135)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
3.第7期は、決算期変更により2014年4月1日から2014年12月31日までの9ヵ月間となっております。
4.2016年12月期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21183] S100CPJJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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