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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LQAG (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 大成温調株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第66期第67期第68期第69期第70期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(千円)46,157,36839,887,27544,444,35147,239,49237,453,188
経常利益(千円)1,939,5962,259,9781,751,7951,990,3571,136,220
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)1,474,5311,343,193△85,4281,410,988933,999
資本金(千円)5,195,0575,195,0575,195,0575,195,0575,195,057
発行済株式総数(株)7,182,4877,182,4877,182,4876,882,4876,882,487
純資産額(千円)21,561,32822,591,63322,112,20522,667,73323,035,669
総資産額(千円)40,573,95337,467,30342,333,79941,394,09335,489,038
1株当たり純資産額(円)3,300.313,458.013,384.723,469.783,526.14
1株当たり配当額(円)46.0046.0070.0070.0072.00
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は
1株当たり当期純損失(△)
(円)225.69205.60△13.08215.98142.97
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)53.160.352.254.864.9
自己資本利益率(%)7.16.1△0.46.34.1
株価収益率(倍)5.310.0-7.914.1
配当性向(%)20.422.4-32.450.4
従業員数(人)656636615593587
(外、平均臨時雇用者数)(2)(3)(3)(2)(1)
株主総利回り(%)129.0223.0182.0200.4241.4
(比較指標:JASDAQ INDEX スタンダード)(%)(122.2)(161.8)(141.1)(124.0)(176.2)
最高株価(円)1,2692,2952,5992,3372,254
(535)
最低株価(円)9501,0771,5451,4211,500
(475)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第66期の1株当たり配当額には、創立75周年記念配当10円を含んでおります。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第68期については1株当たり当期純損失であり、潜在株式が存在しないため、また、第66期、第67期、第69期および第70期については潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第68期の株価収益率および配当性向については、1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。
5.最高・最低株価は、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。
6.2016年10月1日付で普通株式2株につき1株の割合で株式併合を実施しております。第66期の株価については、株式併合後の最高・最低株価を記載し、株式併合前の最高・最低株価は( )内に記載しております。
7.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第68期の期首から適用しており、第67期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
8.2019年4月9日開催の取締役会決議により、2019年4月26日付で自己株式の消却を実施いたしました。これにより、発行済株式数は300,000株減少し、6,882,487株となっております。
9.第70期の1株当たり純資産額の算定上、株式報酬制度の信託財産として株式会社日本カストディ銀行(信託口)が保有する当社株式を、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00233] S100LQAG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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