大豊建設株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)

回次		第72期	第73期	第74期	第75期	第76期
決算年月		2021年3月	2022年3月	2023年3月	2024年3月	2025年3月
売上高	(百万円)	161,697	156,520	156,050	163,222	143,394
経常利益	(百万円)	9,420	9,316	5,054	1,259	5,204
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)	(百万円)	6,262	5,987	2,914	△2,072	3,691
包括利益	(百万円)	7,283	5,348	2,972	51	4,595
純資産額	(百万円)	74,130	74,493	73,179	68,919	73,065
総資産額	(百万円)	170,899	169,621	170,359	165,081	149,842
1株当たり純資産額	(円)	812.40	840.92	816.67	767.77	810.64
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)	(円)	72.45	69.26	33.10	△23.54	41.91
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	65.27	65.27	32.71	-	41.79
自己資本比率	(%)	42.8	43.3	42.3	40.9	47.7
自己資本利益率	(%)	9.1	8.2	4.0	-	5.3
株価収益率	(倍)	10.7	13.1	22.2	-	16.8
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△4,357	5,537	12,856	△11,536	11,776
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△8,892	△2,194	758	△996	△876
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	11,054	△11,971	△5,431	1,725	△6,621
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	28,203	19,751	28,025	17,523	21,657
従業員数	(人)	1,667	1,687	1,690	1,690	1,694

(注)1.当社取締役(社外取締役を除く。)及び執行役員を対象に株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。当該「役員向け株式交付信託」が所有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しております。1株当たり純資産額を算定するための普通株式の期末発行済株式総数から、当該「役員向け株式交付信託」が所有する当社株式の数を控除しております。また、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定するための普通株式の期中平均株式数から、当該「役員向け株式交付信託」が所有する当社株式の数を控除しております。
2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第73期の期首から適用しており、第73期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
3.第75期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.第75期の自己資本利益率について、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5.第75期の株価収益率について、当期純損失を計上しているため記載しておりません。

6. 2025年4月1日付けで普通株式1株につき5株の割合で分割を行っております。第72期の期首に当該株式分
割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純
利益を算定しております。
7. 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年
改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営
指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計
基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適
用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経
過的な取扱いを適用しております。この結果、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会
計基準等を適用した後の指標等となっております。