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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100AS9S

有価証券報告書抜粋 大黒屋グローバルホールディング株式会社 沿革 (2017年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期
年月事項
1982年10月名古屋市名東区において資本金500万円により会社設立。
11月パーソナルコンピュータ用ゲームソフトウェア「ピラミッド」を発売。
1984年12月パーソナルコンピュータ用ゲームソフトウェア「ハイドライド」を発売。
1985年9月合資会社中央劇場と合併。
1986年4月特殊法人基礎技術研究促進センターを中心に、株式会社日本データベースネットワーク研究所を設立、共同出資。
1987年2月郵政省の「ゆうパック」による、ソフトウェアの販売を目的として、株式会社日本テレソフトを設立、共同出資。
1989年5月郵政省の管轄する「逓信総合博物館」向けに「貯金パソコンゲーム」を制作、館内の郵政省ブロックにて展示。
10月パーソナルコンピュータ用ゲームソフトウェア「遙かなるオーガスタ」を発売。
1990年10月クリスタルソフト株式会社と合併。
1991年4月「遙かなるオーガスタ」を発売し、家庭用ビデオゲームソフトウェア市場に本格的に参入。
11月家庭用ビデオゲームソフトウェア「WAIALAE COUNTRY CLUB」を北米で発売。
1992年4月家庭用ビデオゲームソフトウェア「ペブルビーチの波濤」を日本と北米で同時発売。
1993年4月本社ビル竣工。本店所在地を「名古屋市名東区照が丘10番地」に移転。
1994年2月ゴルフシミュレーションシステム「T&E VR GOLF ワールドグリーン」を発売。
11月愛知県瀬戸市菱野町465番地に、ゴルフシミュレーションシステムのアンテナショップ「ワールドグリーン大樹」を開設。
1995年2月日本証券業協会に株式を店頭登録。
4月大阪開発部を「大阪市淀川区西宮原2丁目1番3号」に移転。
1999年5月大阪開発室を本社に統合、事業所閉鎖。
2000年3月「ゴルフパラダイス」(コース自動生成システムGenesys-G搭載)を発売し、プレイステーション2市場に参入。
2001年1月米国ディズニー社と資本・業務提携し、オンライン事業に参入。
3月Gama Internet Technology USA, Inc. を買収し、100%子会社とする。
6月本店所在地を東京都目黒区に移転。
12月本店所在地を東京都渋谷区に移転。
2002年3月新事業のオンラインサービス「ディズニーワンダーランド」テストサービス開始。
4月名古屋オフィスを本社に統合、事業所閉鎖。
5月株式会社ティーアンドイーソフトから株式会社ディーワンダーランドに商号変更。
2003年7月ディズニーワンダーランド事業グランドオープン。
12月
2004年10月
11月		本店所在地を東京都品川区に移転。
企業内ネッワークシステム開発事業へ進出。
「ディズニーワンダーランド」サービス終了。
12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2005年9月Gama Internet Technology USA, Inc. を清算。
2006年3月買収のための受皿会社として、有限会社大黒屋ホールディングスの社員持分を取得し、100%子会社化。同社により、株式会社大黒屋、ザグ株式会社及び株式会社エビスの株式を取得し、それぞれを子会社化。
12月株式会社大黒屋ホールディングス、株式会社大黒屋、ザグ株式会社及び株式会社エビスは株式会社大黒屋ホールディングスを存続会社として合併。同日に株式会社大黒屋に社名変更。
2008年3月本店所在地を東京都品川区内に移転。
2009年9月
2010年2月
4月
2015年10月


12月

2017年5月
持株会社体制へ移行。
ジャスダック証券取引所において上場廃止。
本店所在地を現住所に移転。
㈱ディーワンダーランド(現 大黒屋グローバルホールディング㈱)がAU 79 LIMITEDの株式を取得し、AU 79 LIMITED、AG 47 LIMITED、SPEEDLOAN FINANCE LIMITED、CHANTRY COLLECTIONS LIMITEDを連結子会社化。
株式会社ディーワンダーランドから大黒屋グローバルホールディング株式会社に商号変更。
第三者割当増資実行。
本社を東京都港区高輪から現在地に移転。
前期

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04915] S100AS9S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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