有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002E0D
太陽誘電株式会社 沿革 (2014年3月期)
年月 | 沿革 |
1950年3月 | 東京都杉並区に太陽誘電株式会社を設立、磁器コンデンサ及びステアタイト磁器絶縁体の生産を開始。 |
1954年6月 | 東京都千代田区に本社を移転。 |
1956年5月 | 高崎工場(2012年10月高崎グローバルセンターに改称)を新設。 |
1958年10月 | 榛名工場を新設。 |
1964年3月 | 技術研究所を新設。 |
1967年5月 | 台湾に製造販売会社(現 販売会社)台湾太陽誘電股份有限公司を設立。 |
1969年12月 | 中之条工場を新設。 |
1970年1月 | 製造会社(現 製造販売会社)太陽化学工業㈱を設立。 |
1970年3月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
1972年11月 | 韓国に製造会社(現 製造販売会社)韓国太陽誘電㈱を設立。 |
1973年1月 | 東京証券取引所の市場第一部に指定。 |
1973年5月 | 東京都台東区上野1丁目2番12号に本社ビルを新設し本社を移転。 |
1974年6月 | 香港に販売会社 香港太陽誘電有限公司を設立。 |
1976年12月 | 韓国に製造販売会社 (現 製造会社) 韓国東陽誘電㈱を設立。 |
1977年2月 | アメリカに販売会社 TAIYO YUDEN (U.S.A.) INC.を設立。 |
1977年9月 | 玉村工場を新設。 |
1978年3月 | シンガポールに製造販売会社(現 販売会社)TAIYO YUDEN (SINGAPORE) PTE. LTD.を設立。 |
1979年5月 | ドイツに販売会社 TAIYO YUDEN (DEUTSCHLAND) GmbH(1997年9月 TAIYO YUDEN EUROPE GmbHに商号変更)を設立。 |
1981年7月 | 製造会社(現 製造販売会社)赤城電子㈱を設立。 |
1986年10月 | 八幡原工場を新設。 |
1988年2月 | 東京都台東区上野6丁目16番20号に本社を移転。 |
1988年12月 | フィリピンに製造会社 TAIYO YUDEN (PHILIPPINES),INC.を設立。 |
1989年6月 | ソニー株式会社との合弁により販売会社 ㈱スタート・ラボを設立。 |
1989年8月 | 製造会社 ㈱ザッツ福島を設立。 |
1994年12月 | 中国に製造会社 東莞太陽誘電有限公司を設立。 |
1994年12月 | マレーシアに製造会社 TAIYO YUDEN (SARAWAK) SDN. BHD.を設立。 |
1998年11月 | R&Dセンター(研究所)を開設し、総合研究所を移転。 |
1999年9月 | 中国に製造会社 太陽誘電(廣東)有限公司を設立。 |
1999年10月 | 韓国に製造会社 韓国慶南太陽誘電㈱を設立。 |
2002年3月 | 中国に販売会社 太陽誘電(上海)電子貿易有限公司を設立。 |
2004年2月 | 中国に製造会社 太陽誘電(天津)電子有限公司を設立。 |
2004年7月 | 中国に販売会社 太陽誘電(深圳)電子貿易有限公司を設立。 |
2007年1月 | 製造会社 新潟太陽誘電㈱を設立。 |
2007年1月 | 中国に太陽誘電(中国)投資有限公司を設立。 |
2007年2月 | 中国に製造販売会社 太陽誘電(蘇州)電子有限公司を設立。 |
2007年3月 | 昭栄エレクトロニクス㈱ (2010年3月 太陽誘電エナジーデバイス㈱に商号変更)の株式を取得し、子会社化。 |
2007年5月 | 持分法適用会社であった中紀精機㈱の株式を追加取得し、子会社化。 |
2008年10月 | ビクターアドバンストメディア㈱の株式を取得し、子会社化。 |
2009年2月 | アメリカに販売会社 JVC ADVANCED MEDIA U.S.A. INC.を設立。 |
2009年3月 | ドイツに販売会社 JVC Advanced Media EUROPE GmbHを設立。 |
2010年1月 | 中国に販売会社 JVC Advanced Media(天津)有限公司を設立。 |
2010年3月 | 太陽誘電モバイルテクノロジー㈱の株式を取得し、子会社化。 |
2011年4月 | タイに販売会社 TAIYO YUDEN TRADING (THAILAND) CO.,LTD.を設立。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01824] S1002E0D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。