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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AF7J

有価証券報告書抜粋 山洋電気株式会社 連結経営指標等 (2017年3月期)


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回次国際会計基準
移行日第114期第115期
決算年月2015年4月1日2016年3月2017年3月
売上収益(百万円)-80,28274,798
税引前当期利益(百万円)-5,2685,332
親会社の所有者に帰属する
当期利益
(百万円)-3,7384,031
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)-4915,259
親会社の所有者に帰属する
持分
(百万円)54,04853,41457,048
総資産額(百万円)93,20188,70093,156
1株当たり親会社所有者
帰属持分
(円)870.17860.09933.07
基本的1株当たり当期利益(円)-60.2065.85
希薄化後1株当たり
当期利益
(円)---
親会社所有者帰属持分比率(%)58.060.261.2
親会社所有者帰属持分
当期利益率
(%)-7.07.3
株価収益率(倍)-8.712.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-4,9306,571
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-△2,862△2,825
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-△1,971△2,626
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)13,15112,74313,766
従業員数
(ほか,平均臨時
雇用者数)
(名)-3,0293,175
(-)(543)(571)

(注) 1 売上収益には,消費税等は含まれていません。
2 第115期より国際会計基準(以下,「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
3 希薄化後1株当たり当期利益については,潜在株式が存在しないため記載をしていません。


回次日本基準
第111期第112期第113期第114期第115期
決算年月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月
売上高(百万円)64,05067,67091,74580,28274,798
経常利益(百万円)4,5035,3698,4095,3875,504
親会社株主に帰属する
当期純利益
(百万円)2,9573,7275,7203,6854,066
包括利益(百万円)3,9726,2127,6981,6065,802
純資産額(百万円)41,49545,81951,61852,09956,275
総資産額(百万円)68,97978,23290,17684,94589,487
1株当たり純資産額(円)667.82737.51830.94838.80920.34
1株当たり当期純利益金額(円)47.6160.0192.0959.3466.41
潜在株式調整後1株
当たり当期純利益金額
(円)-----
自己資本比率(%)60.258.657.261.362.9
自己資本利益率(%)7.48.511.77.17.5
株価収益率(倍)14.311.19.38.812.5
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)5,2145,7145,8014,8635,588
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△2,178△2,065△3,587△2,057△1,924
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△3,298△1,114△3,352△2,708△2,544
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)9,73313,71913,15112,74313,766
従業員数
(ほか,平均臨時
雇用者数)
(名)2,8762,9273,0013,0293,175
(428)(453)(520)(543)(571)

(注) 1 売上高には,消費税等は含まれていません。
2 連結ベースの潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については,潜在株式が存在しないため記載をしていません。
3 2015年3月期の連結財務諸表の作成にあたり,海外連結子会社14社については,連結決算日現在で実施した仮決算(15ヶ月)に基づく財務諸表を使用しています。
4 第115期の日本基準における数値につきましては,金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01806] S100AF7J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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