川崎重工業株式会社 連結経営指標等 (2024年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	2021年度	2022年度	2023年度
決算年月		2021年 4月1日	2022年3月	2023年3月	2024年3月
売上収益	(百万円)	-	1,500,879	1,725,609	1,849,287
事業利益	(百万円)	-	30,366	82,355	46,201
税引前利益	(百万円)	-	27,670	70,349	31,980
親会社の所有者に帰属 する当期利益	(百万円)	-	12,638	53,029	25,377
親会社の所有者に帰属 する当期包括利益	(百万円)	-	47,186	78,785	71,009
親会社の所有者に帰属 する持分	(百万円)	462,146	505,484	576,201	634,090
総資産額	(百万円)	2,090,679	2,174,630	2,457,725	2,680,176
1株当たり親会社 所有者帰属持分	(円)	2,766.64	3,018.31	3,440.39	3,785.57
基本的1株当たり 当期利益	(円)	-	75.51	316.63	151.51
親会社所有者帰属持分 比率	(%)	22.1	23.2	23.4	23.7
親会社所有者帰属持分 利益率	(%)	-	2.6	9.8	4.2
株価収益率	(倍)	-	29.5	9.1	33.6
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	156,890	23,617	31,662
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△58,396	△77,457	△89,814
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△108,904	85,305	12,911
現金及び現金同等物 の期末残高	(百万円)	122,166	108,511	138,420	84,153
従業員数	(名)	36,691	36,587	38,254	39,689

(注)1 2022年度より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
2 希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。

回次		日本基準
		2019年度	2020年度	2021年度	2022年度
決算年月		2020年3月	2021年3月	2022年3月	2023年3月
売上高	(百万円)	1,641,335	1,488,486	1,500,879	1,725,609
経常利益又は経常損失(△)	(百万円)	40,429	△2,855	29,934	80,346
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)	(百万円)	18,662	△19,332	21,801	61,340
包括利益	(百万円)	△3,049	12,848	59,880	90,331
純資産額	(百万円)	471,562	482,775	498,522	580,665
総資産額	(百万円)	1,957,845	1,963,276	2,022,748	2,221,255
1株当たり純資産額	(円)	2,727.59	2,785.71	2,861.25	3,343.61
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)	(円)	111.72	△115.73	130.26	366.26
自己資本比率	(%)	23.3	23.7	23.7	25.2
自己資本利益率	(%)	4.0	-	4.6	11.8
株価収益率	(倍)	14.0	-	17.1	7.9
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△15,461	34,601	144,430	97,022
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△69,401	△37,392	△52,537	△72,909
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	115,803	23,093	△102,345	7,352
現金及び現金同等物 の期末残高	(百万円)	102,546	122,166	108,511	138,420
従業員数	(名)	36,332	36,691	36,587	38,254

(注)1 2022年度の諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。
3 2021年3月期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失が計上されているため記載していません。
4 2021年3月期に、従来、決算日が12月31日であった連結子会社6社の決算日を3月31日に変更又は連結決算日に仮決算を行う方法に変更しました。これにより、2021年3月期は連結子会社6社の決算対象期間が15ヶ月(2020年1月～2021年3月)となる変則決算となっています。
5 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を2022年3月期の期首から適用しており、2022年3月期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。