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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VHRB (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 広島ゴルフ観光株式会社 役員の状況 (2024年12月期)


株式所有者別状況メニュー

①役員一覧
男性12名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
(会長)
椋田 昌夫1946年11月24日生
2013年1月
2013年2月
広島電鉄株式会社 代表取締役社長
宮島カンツリー倶楽部 理事長(現)
2013年3月当社 代表取締役社長
2024年3月
2024年6月
当社 代表取締役会長(現)
広島電鉄株式会社
代表取締役会長(現)
(注)2
代表取締役
(社長)
中田 幸男1967年1月5日生
2022年6月広島電鉄株式会社 経営企画室長
2024年1月当社 総経本部副本部長
2024年3月当社 代表取締役社長(現)
(注)4
取締役横田 好明1963年5月8日生2015年6月 広島電鉄株式会社 取締役
2019年3月 当社 取締役(現)
2020年6月 広島電鉄株式会社 常務取締役
2024年6月 広島電鉄株式会社 専務取締役(現)
(注)2
取締役増岡聡一郎1962年10月22日生
2012年12月株式会社嵐山カンツリー倶楽部
取締役・理事(現)
2021年12月株式会社鉄鋼ビルディング
代表取締役副社長(現)
2021年12月

2022年3月
株式会社増岡組
代表取締役社長(現)
当社 取締役(現)
(注)2
取締役大野 勝又1950年9月17日生
2022年4月当社 志和コース副支配人
2024年1月当社 志和コース支配人(現)
2024年3月当社 取締役(現)
(注)2
取締役井上 浩一1961年2月11日生
2014年3月株式会社中国新聞社 取締役
2018年3月株式会社中国新聞社 常務取締役
2019年3月2025年2月株式会社中国新聞社 専務取締役
株式会社中国新聞社 取締役副社長(現)
2025年3月当社 取締役(現)
(注)4
取締役友廣 和典1960年1月14日生
2003年6月友鉄工業株式会社 取締役社長
2011年6月友鉄工業株式会社 取締役会長
2022年6月友鉄ホールディングス株式会社
取締役会長(現)
2025年3月当社 取締役(現)
(注)4
取締役瀬﨑 敏正1966年3月15日生
2015年6月広島電鉄株式会社 取締役
2019年6月広電建設株式会社
代表取締役社長(現)
2021年6月広島電鉄株式会社 常務取締役(現)
2025年3月当社取締役(現)
(注)4
取締役折本 佳典1968年10月20日生
2022年6月広島電鉄株式会社 地域共創事業部長
2024年6月株式会社グリーンバーズ・ヒロデン
代表取締役社長(現)
2025年3月当社 取締役(現)
(注)4
取締役佐伯 一夫1970年4月18日生
2022年4月広島電鉄株式会社 電車企画部長
2024年6月株式会社ヒロデンプラザ
代表取締役社長(現)
2025年3月当社 取締役(現)
(注)4
監査役尾﨑 宏明1953年11月15日生
2013年6月広島電鉄株式会社 常勤監査役
2014年3月当社 監査役(現)
(注)3
監査役岡田 茂1966年2月10日生
2013年4月広島電鉄株式会社 執行役員
2015年6月広島電鉄株式会社 取締役
2018年3月
2021年6月
当社 監査役(現)
広島電鉄株式会社 常務取締役(現)
(注)3

(注)1.取締役 増岡聡一郎、取締役 井上浩一、取締役 友廣和典、取締役 瀬﨑敏正、取締役 折本佳典、取締役佐伯一夫は、社外取締役であります。
2.2025年3月28日開催の定時株主総会で選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終了するときまで。
3.2022年3月29日開催の定時株主総会で選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終了するときまで。
4. 任期は、定款の定めにより退任取締役が任期満了(2023年3月30日開催の定時株主総会で選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終了するとき)するときまで。

②社外役員の状況
上記(注)1.に掲げる社外取締役と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係、その他の利害関係はありません。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04649] S100VHRB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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