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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DH14

有価証券報告書抜粋 新生テクノス株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長長 田 豊1953年6月27日生
1976年4月日本国有鉄道入社
1981年8月同仙台鉄道管理局古川電力区長
1987年4月東海旅客鉄道㈱新幹線運行本部電気部電力課副長
1988年4月同社総合企画本部企画開発部副長
1988年12月同社建設工事部電気工事課課長代理
1990年2月同社建設工事部電気工事課担当課長
1993年6月同社建設工事部電気工事課長
1995年1月同社リニア開発本部主幹
2003年7月同社総合技術本部リニア開発本部副本部長
2004年6月当社取締役
2004年7月東海旅客鉄道㈱新幹線鉄道事業本部電気部長
2006年6月同社執行役員新幹線鉄道事業本部副本部長
2010年6月同社常務執行役員総合技術本部副本部長
2012年6月同社取締役専務執行役員総合技術本部長
2014年6月同社代表取締役副社長
2018年6月当社代表取締役社長就任(現)
2018年
6月から
1年
代表取締役専務鉄道本部長兼経営企画部担当髙 嶋 秀 一1952年11月9日生
1973年4月日本国有鉄道入社
1995年6月東海旅客鉄道㈱静岡支社静岡信号通信区長
1996年6月同社新幹線鉄道事業本部企画部課長代理
1997年6月同社新幹線鉄道事業本部企画部担当課長
2001年7月同社総合企画本部投資計画部担当課長
2004年1月同社新幹線鉄道事業本部電気部管理課長
2006年7月同社静岡支社工務部長
2009年7月同社建設工事部担当部長
2010年6月同社執行役員建設工事部次長
2010年6月当社取締役
2014年6月当社常務取締役鉄道本部長
2016年6月当社代表取締役専務鉄道本部長
2018年6月当社代表取締役専務鉄道本部長兼経営企画部担当就任(現)
2017年
6月から
2年



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常務取締役営業本部長中 嶋 久 起1955年6月26日生
1976年4月日本国有鉄道入社
1996年6月東海旅客鉄道㈱総合企画本部東京企画部副長
1999年7月同社新幹線鉄道事業本部米原電力所長
2002年7月同社総合技術本部技術企画部担当課長
2004年7月同社新幹線鉄道事業本部東京電力所長
2006年7月同社新幹線鉄道事業本部電気部管理課長
2009年7月同社静岡支社工務部担当部長
2010年7月同社静岡支社工務部長
2011年7月同社建設工事部担当部長
2015年7月当社入社営業本部副本部長
2016年6月当社取締役営業本部長
2018年6月当社常務取締役営業本部長就任(現)
2017年
6月から
2年
取締役中央新幹線
建設推進部長
伊 藤 健 一1965年1月29日生
1989年4月東海旅客鉄道㈱入社
1999年7月同社新幹線鉄道事業本部豊橋信号通信所長
2001年7月同社関西支社大阪信号通信所長
2004年7月当社出向大阪新幹線支店信号通信部設計課担当課長
2006年7月東海旅客鉄道㈱関西支社工務部電気課担当課長
2008年7月同社新幹線鉄道事業本部名古屋信号通信事務所長
2010年7月同社建設工事部電気工事課担当課長
2012年7月同社中央新幹線推進本部中央新幹線建設部担当部長
2015年7月当社出向鉄道本部リニア建設部長
2016年6月当社取締役鉄道本部リニア建設部長
2016年7月当社取締役中央新幹線建設推進部長就任(現)
2017年
6月から
2年
取締役営業本部副本部長阿 部 真 一1954年7月17日生
1980年10月当社入社
2002年6月当社東北支店山形営業所長
2004年12月当社東北支店工務第一課担当課長
2005年1月当社東北支店工務第一課長
2008年7月当社営業本部企画部長
2011年6月当社東京支店副支店長
2016年6月当社取締役東京支店長
2018年6月当社取締役営業本部副本部長就任(現)
2017年
6月から
2年



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役安全対策部長小 林 正 彦1955年10月16日生
1979年4月日本国有鉄道入社
1994年6月東海旅客鉄道㈱総合企画本部中央新幹線計画部副長
1995年6月同社東海鉄道事業本部工務部電力課課長代理
1997年6月同社建設工事部電気工事課課長代理
1999年7月同社静岡支社静岡電力区長
2002年7月同社新幹線鉄道事業本部名古屋電力所長
2004年7月同社新幹線鉄道事業本部電気部電力課担当課長
2006年7月同社東海鉄道事業本部工務部電力課長
2008年7月当社出向東京新幹線支店副支店長
2010年6月東海旅客鉄道㈱建設工事部担当部長
2012年7月同社新幹線鉄道事業本部東京電力事務所長
2015年7月当社出向鉄道本部副本部長
2015年11月当社入社鉄道本部副本部長
2017年6月当社取締役安全対策部長就任(現)
2017年
6月から
2年

取締役経営企画部長兼情報システム部長塚 本 一 馬1966年3月2日生
1989年4月東海旅客鉄道㈱入社
2002年6月同社総合技術本部技術企画部副長
2004年7月同社関西支社大阪信号通信所長
2006年7月同社建設工事部電気工事課担当課長
2009年7月同社新幹線鉄道事業本部静岡信号通信事務所長
2010年7月同社新幹線鉄道事業本部電気部信号通信課長
2012年7月同社新幹線鉄道事業本部電気部管理課長
2013年7月同社新幹線鉄道事業本部東京信号通信事務所長
2014年7月同社総合技術本部技術企画部担当部長
2016年7月当社出向監査室長
2017年7月当社経営企画部長
2018年6月当社取締役経営企画部長兼情報システム部長就任(現)
2018年
6月から
1年
取締役総務部長大 木 正 明1955年8月10日生
1974年4月日本国有鉄道入社
1997年6月東海旅客鉄道㈱東海鉄道事業本部工務部電力課課長代理
1999年7月同社東海鉄道事業本部管理部総務課課長代理
2002年7月同社東海鉄道事業本部中津川工務区長
2004年7月同社東海鉄道事業本部工務部管理課担当課長
2006年7月同社総合技術本部技術企画部担当課長
2009年7月同社事務統括センター所長
2013年7月当社出向名古屋支店副支店長
2014年6月当社執行役員名古屋支店副支店長
2015年9月当社入社執行役員名古屋支店副支店長
2018年6月当社取締役総務部長就任(現)
2018年
6月から
1年



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役後 藤 隆 志1965年4月2日生
1988年4月東海旅客鉄道㈱入社
1999年7月同社監査室副長
2000年7月同社東海鉄道事業本部中津川工務区長
2004年7月同社新幹線鉄道事業本部名古屋電力所長
2006年7月同社東海鉄道事業本部工務部管理課担当課長
2008年7月同社新幹線鉄道事業本部電気部電力課長
2009年7月同社新幹線鉄道事業本部電気部管理課長
2011年7月同社静岡支社工務部担当部長
2012年7月同社静岡支社工務部長
2013年7月当社出向経営管理部長
2015年7月東海旅客鉄道㈱建設工事部担当部長
2016年6月同社新幹線鉄道事業本部電気部長(現)
2018年6月当社取締役就任(現)
2018年
6月から
1年
常勤監査役加 藤 慎一郎1954年7月19日生
1979年4月日本国有鉄道入社
1992年3月東海旅客鉄道㈱静岡支社工務部電気課長
1995年6月同社総合企画本部投資計画部担当課長
1997年12月同社技術本部主幹
2002年7月同社静岡支社工務部担当部長
2004年7月当社出向経営管理部担当部長
2005年6月当社取締役経営管理部担当部長兼鉄道本部副本部長
2006年6月当社取締役名古屋支店副支店長
2007年7月東海旅客鉄道㈱建設工事部担当部長
2009年6月当社取締役
2009年7月当社取締役中部支店長
2014年6月当社取締役東京支店長
2016年6月当社常務取締役営業本部担当兼情報システム部長
2017年6月当社常務取締役情報システム部長
2018年6月当社常勤監査役就任(現)
2018年
6月から
2年


(注) 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
小 室 治1949年6月21日生1972年4月三菱信託銀行㈱入社-
1996年4月同社千住支店長
1998年4月同社池袋支店長
1999年2月同社長野支店長
2001年3月同社役員付部長
2001年8月㈱東京三菱キャッシュワン出向総務部長
2004年6月当社常勤監査役
2013年6月当社常勤監査役退任


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00135] S100DH14)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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