日本アンテナ株式会社 役員の状況 (2018年3月期)

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役会長		瀧澤 豊	1951年9月24日生	1974年4月 当社入社 1986年5月 自動車機器統括部長 1989年6月 取締役生産副本部長 1990年1月 取締役第二営業本部長 1991年6月 取締役第二生産本部長 1992年6月 常務取締役 2006年6月 専務取締役 2007年6月 代表取締役社長 2018年4月 代表取締役会長(現任)	(注)6	459
代表取締役社長		瀧澤 功一	1973年2月17日生	2003年5月 当社入社 2010年1月 通信機器営業部副部長 2012年6月 通信機器営業部長 2012年9月 上海日安天線有限公司 董事 2014年4月 営業本部長 (通信機器・工事担当) 2014年6月 取締役営業本部長 (通信機器・工事担当) 2014年12月 常務取締役営業本部長 (営業本部統括・通信機器・工事担当) 2015年5月 常務取締役営業本部長 2016年4月 専務取締役営業本部長 2018年4月 代表取締役社長(現任)	(注)6	396
専務取締役	生産本部長	小杉 弘	1955年1月1日生	1977年4月 当社入社 1996年4月 通信機器生産第一部副部長 1998年4月 通信機器生産部長 2011年6月 取締役生産本部長 (通信機器担当) 2012年5月 石巻アテックス株式会社 代表取締役社長(現任) 2012年6月 取締役生産本部長 (生産本部統括・通信機器担当) 2012年9月 上海日安天線有限公司 董事長(現任) 2014年6月 常務取締役生産統括本部長 (生産本部統括・通信機器担当) 2014年12月 常務取締役生産本部長 (生産本部統括・通信機器担当) 2016年4月 専務取締役生産本部長(現任)	(注)6	4
専務取締役	管理本部長	清水 重三	1960年11月21日生	1983年4月 株式会社協和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 2009年1月 当社入社 2009年4月 管理部長 2009年12月 管理副本部長 2010年6月 取締役管理本部長 2012年9月 上海日安天線有限公司 董事(現任) 2016年4月 常務取締役管理本部長 2018年4月 専務取締役管理本部長(現任)	(注)6	1

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	品質管理部長	永堀 稔	1957年1月3日生	1979年4月 当社入社 2004年4月 品質管理部長 2012年6月 総務部部付部長 2012年6月 取締役新規事業準備室長 2012年12月 取締役生産本部長 (情報ネットワーク機器担当) 2014年4月 取締役生産本部長 (情報機器・情報ネットワーク機器担当) 2015年4月 取締役生産本部長 (情報機器担当) 2016年5月 取締役生産本部長 (品質管理・業務管理担当) 2016年12月 取締役品質管理部長(現任)	(注)6	5
取締役		巻幡 雄毅	1967年11月18日生	1992年4月 ファナック株式会社入社 1995年8月 SAPジャパン株式会社入社 2006年3月 マネジメント・プロセス・コンサルティング株式会社設立 代表取締役社長(現任) 2015年5月 テノン・システムコンサルティング株式会社取締役(現任) 2015年6月 当社取締役(現任)	(注)6	-
常勤監査役		濵野 英二	1958年3月22日生	1982年4月 東亜国内航空株式会社(現日本航空株式会社)入社 2010年10月 当社入社 2012年7月 内部監査室長 2015年6月 当社常勤監査役(現任)	(注)4	-
監査役		香月 裕爾	1958年2月4日生	1987年10月 司法試験合格 1990年4月 東京弁護士会に弁護士登録 小沢・秋山法律事務所入所(現任) 2008年6月 当社監査役(現任) 2016年6月 株式会社フェイスネットワーク監査役 2017年6月 株式会社フェイスネットワーク取締役(現任)	(注)5	-
監査役		仲井 一彦	1951年8月31日生	1981年3月 公認会計士登録 2005年3月 仲井一彦税理士事務所開設(現任) 2007年7月 新日本監査法人(現新日本有限責任監査法人)代表社員 2010年7月 仲井一彦公認会計士事務所開設(現任) 2011年6月 当社監査役(現任) 2012年3月 株式会社大塚商会監査役(現任) 2016年7月 コモタ株式会社監査役(現任)	(注)4	-
				計		866

(注)1.千株未満は切り捨てております。
2.取締役巻幡雄毅は、社外取締役であります。
3.監査役香月裕爾及び仲井一彦は、社外監査役であります。
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間