有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002AS9
日本コロムビア株式会社 提出会社の経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第159期 | 第160期 | 第161期 | 第162期 | 第163期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (百万円) | 14,768 | 13,976 | 13,717 | 13,093 | 12,343 |
経常利益 | (百万円) | 155 | 733 | 399 | 1,128 | 289 |
当期純利益 | (百万円) | 244 | 801 | 415 | 657 | 335 |
資本金 | (百万円) | 1,000 | 1,000 | 1,000 | 1,000 | 1,000 |
発行済株式総数 普通株式 A種優先株式 | (株) (株) | |||||
168,562,177 | 185,510,651 | 185,510,651 | 185,510,651 | 13,512,870 | ||
92,308,000 | 76,924,000 | 76,924,000 | 76,924,000 | - | ||
純資産額 | (百万円) | 706 | 1,478 | 1,896 | 2,554 | 2,584 |
総資産額 | (百万円) | 7,915 | 7,534 | 7,984 | 7,650 | 7,845 |
1株当たり純資産額 | (円) | △689.47 | △424.42 | △379.64 | △308.46 | 186.96 |
1株当たり配当額 (内1株当たり中間配当額) | (円) (円) | ― | ― | ― | ― | 4.00 |
(―) | (―) | (―) | (―) | (-) | ||
1株当たり当期純利益 | (円) | 18.14 | 59.36 | 30.79 | 48.73 | 24.85 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | - |
自己資本比率 | (%) | 7.8 | 18.8 | 23.0 | 32.6 | 32.2 |
自己資本利益率 | (%) | 49.5 | 78.8 | 25.6 | 30.4 | 13.4 |
株価収益率 | (倍) | 36.4 | 12.5 | 20.1 | 16.4 | 28.7 |
配当性向 | (%) | ― | ― | ― | ― | 16.1 |
従業員数 | (名) | 299 | 299 | 286 | 217 | 219 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第159期、第160期、第161期および第162期の1株当たり純資産額の算定に当たっては、優先株主に対する残余財産の分配額(1株につき65円65銭)及び累積未払配当金相当額を控除して算定しております。
4 1株当たり配当額は、普通株式に対する配当のみを記載しております。なお、第162期におけるA種優先株式に対する1株当たり配当額は、3.90円となっております。
5 1株当たり当期純利益の算定にあたっては、普通株式期中平均株式数にA種優先株式期中平均株式数を加えております。
6 2013年10月1日付で普通株式およびA種優先株式につき20株を1株にする株式併合を行っております。第159期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益を算定しております。
7 2013年10月2日付でA種優先株式の取得請求期限が到来したことにより、翌日付で発行済のA種優先株式3,846,200株すべてを一斉取得し、消却するとともに、取得の対価として普通株式4,237,338株を交付しております。
8 従業員数は、就業人員数を表示しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01787] S1002AS9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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