有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G4QH
日本システム技術株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第43期 | 第44期 | 第45期 | 第46期 | 第47期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (千円) | 9,682,373 | 10,160,749 | 12,085,867 | 12,709,208 | 13,796,908 |
経常利益 | (千円) | 428,119 | 437,974 | 570,712 | 698,562 | 779,590 |
当期純利益 | (千円) | 223,245 | 288,876 | 385,136 | 495,728 | 330,491 |
資本金 | (千円) | 1,076,669 | 1,076,669 | 1,076,669 | 1,076,669 | 1,076,669 |
発行済株式総数 | (株) | 5,612,230 | 5,612,230 | 5,612,230 | 5,612,230 | 5,612,230 |
純資産額 | (千円) | 5,503,120 | 5,650,499 | 5,939,645 | 6,344,585 | 6,596,273 |
総資産額 | (千円) | 8,314,784 | 8,568,500 | 9,515,590 | 10,131,116 | 12,439,142 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,048.61 | 1,076.69 | 1,131.79 | 1,208.95 | 1,242.82 |
1株当たり配当額 | (円) | 25.00 | 25.00 | 25.00 | 28.00 | 28.00 |
(うち1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 42.54 | 55.04 | 73.39 | 94.46 | 62.96 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 66.2 | 65.9 | 62.4 | 62.6 | 53.0 |
自己資本利益率 | (%) | 4.2 | 5.2 | 6.6 | 8.1 | 5.1 |
株価収益率 | (倍) | 19.5 | 12.1 | 13.4 | 14.0 | 22.4 |
配当性向 | (%) | 58.8 | 45.4 | 34.1 | 29.6 | 44.5 |
従業員数 | (人) | 621 | 633 | 663 | 689 | 712 |
株主総利回り | (%) | 130.3 | 108.7 | 160.6 | 217.0 | 234.9 |
(比較指標:TOPIX) | (%) | (128.3) | (112.0) | (125.7) | (142.7) | (132.3) |
最高株価 | (円) | 1,172 | 877 | 1,173 | 1,763 | 2,600 |
最低株価 | (円) | 610 | 592 | 600 | 818 | 1,264 |
2.従業員数は、就業人員数を表示しております。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第46期の1株当たり配当額には、東京証券取引所第一部指定記念配当3円が含まれております。
5.第47期より新たに「株式給付信託(BBT)」を導入しており、株主資本に自己株式として計上されている「株式給付信託(BBT)」に残存する当社株式は、1株当たりの当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(第47期15,573株)。
6.最高・最低株価は、2017年6月23日より東京証券取引所市場第一部におけるものであり、それ以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05236] S100G4QH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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