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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100275M

有価証券報告書抜粋 日本バイリーン株式会社 沿革 (2014年3月期)

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1960年6月当社設立(東京都中央区)、資本金1億2千万円
9月大阪営業所開設
1961年10月滋賀工場完成
1967年6月滋賀工場第二工場完成
1970年3月滋賀工場第三工場完成
5月東京証券取引所市場第二部上場
1972年7月東京工場完成
1976年2月株式会社ノービル(現連結子会社バイリーンクリエイト株式会社)設立
7月大阪支店開設(大阪市)
1980年10月フロイデンベルグ&バイリーンインターナショナルリミテッド(持分法適用関連会社)設立(香港)
1982年12月滋賀工場第四工場完成
1983年4月バイアムマニファクチュアリングインコーポレーテッド設立(連結子会社)(米国・ロサンゼルス)
5月名古屋営業所開設
11月本社移転(東京都千代田区)
1984年3月東京証券取引所市場第一部指定
1985年6月東京工場加工工場完成
パシフィック技研株式会社(連結子会社)設立
1987年4月名古屋支店開設(名古屋市)
12月キュムラス株式会社(連結子会社)設立
1989年5月タイワンバイリーンノンウーブンカンパニーリミテッド(現持分法適用関連会社フロイデンベルグ&バイリーンノンウーブンズ(タイワン)カンパニーリミテッド)設立(台湾)
11月本社移転(東京都千代田区)
東京工場第二工場完成
1990年6月東京研究所(現研究所)開所
1994年4月滋賀工場第五工場完成
バイリーン茨城サービス株式会社(現連結子会社ブイアイエス株式会社)設立
1995年2月フロイデンベルグ&バイリーンノンウーブンズ(スーチョウ)カンパニーリミテッド(持分法適用関連会社)設立(中国・蘇州)
3月滋賀工場・東京工場ISO9002登録
1996年3月滋賀工場・東京工場ISO9001登録
1997年1月フロイデンベルグバイテックリミテッドパートナーシップ(持分法適用関連会社)設立(米国・ロウウェル)
6月小山化学株式会社(連結子会社)全株式取得による子会社化
1998年3月滋賀工場ISO14001登録
4月東京工場ISO14001登録
10月コリアバイリーンカンパニーリミテッド(持分法適用関連会社)設立(韓国・平澤)
11月バイアム(TN)リミテッドパートナーシップ(連結子会社)設立(米国・テネシー)
2001年1月名古屋支店移転(名古屋市)
2月バイアムホールディングインコーポレーテッド(連結子会社)設立(米国・ロサンゼルス)
12月コリアフィルタテックカンパニーリミテッド(持分法適用関連会社、現コリアフィルトレーションテクノロジーズカンパニーリミテッド)設立(韓国・平澤)
2004年4月フロイデンベルグ&バイリーンフィルタ(チャンチュン)カンパニーリミテッド(持分法適用関連会社)設立(中国・長春)
9月天津バイアムオートモーティブプロダクツカンパニーリミテッド(連結子会社)設立(中国・天津)
2005年10月フロイデンベルグ&バイリーンインターライニングス(ナントン)カンパニーリミテッド(持分法適用関連会社)設立(中国・南通)
2007年2月日本VIAM株式会社(連結子会社)設立
2008年1月バイアムマニファクチュアリングインコーポレーテッド(連結子会社)(米国・ロサンゼルス)、バイアムマネジメント(CA)インコーポレーテッド(連結子会社)(米国・ロサンゼルス)、およびバイアム(TN)リミテッドパートナーシップ(連結子会社)(米国・テネシー)3社の組織再編(組織再編後会社バイアムマニファクチュアリングインコーポレーテッド(連結子会社)(米国・テネシー))
フロイデンベルグ&バイリーンフィルタ(タイランド)カンパニーリミテッド(持分法適用関連会社)設立(タイ国・チョンブリ)
2011年1月バイキャムインコーポレーテッド(連結子会社)設立(米国・テネシー)
12月本社移転(東京都中央区)
フロイデンベルグバイテックリミテッドパートナーシップ(持分法適用関連会社、現バイテックマニファクチュアリングリミテッドパートナーシップ)、およびフロイデンベルグバイテックインコーポレーテッド(持分法適用関連会社、現:バイテックマニファクチュアリングインコーポレーテッド)を100%子会社化
2012年3月フロイデンベルグ&バイリーンフィルタ(チェンドゥ)カンパニーリミテッド(持分法適用関連会社)設立(中国・成都)
5月バイアムマニファクチュアリングメキシコソシエダアノニマデカピタルバリアブレ(連結子会社)設立(メキシコ・アグアスカリエンテス)
2013年5月バイアムマニファクチュアリング(タイランド)カンパニーリミテッド(連結子会社)設立
8月株式会社忍足研究所(連結子会社)全株式取得による子会社化


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00594] S100275M)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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