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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G99J

有価証券報告書抜粋 日本プラスト株式会社 役員の状況 (2019年3月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役会長広 瀬 信1951年10月16日生
1982年4月当社入社
1987年6月当社取締役
1988年6月当社常務取締役
1991年6月当社専務取締役
1993年6月当社代表取締役社長
2000年4月ニートン・ローム取締役会長(現任)
2003年3月中山富拉司特工業有限公司董事長(現任)
2004年11月ニホンプラストタイランド取締役(現任)
2008年8月武漢富拉司特汽車零部件有限公司董事長(現任)
2009年6月ニホンプラストインドネシア監査役(現任)
2014年6月当社代表取締役会長
2018年6月当社取締役会長(現任)
(注)31,388,000
代表取締役社長永 野 博 久1958年9月18日生
1982年4月当社入社
2005年6月ニートン・オート・プロダクツ副社長
2010年4月当社経営管理部長
2011年6月当社取締役 経営管理部長
2011年6月ニホンプラストインドネシア監査役(現任)
2012年6月当社取締役 管理購買本部長兼経理部長
2013年3月当社常務取締役 北米事業統括
2013年3月ニートン・オート・プロダクツ取締役社長
2013年6月ニートン・オート・メヒカーナ取締役(現任)
2017年6月当社代表取締役社長(現任)
2017年6月中山富拉司特工業有限公司董事(現任)
2017年6月武漢富拉司特汽車零部件有限公司董事(現任)
2017年6月ニホンプラストタイランド取締役(現任)
2017年6月ニホンマグネシオ取締役会長(現任)
2017年6月ニートン・オート・プロダクツ取締役会長(現任)
2017年6月ニホンプラストメヒカーナ取締役会長(現任)
2018年3月ニホンプラストメヒカーナ・テマスカルシンゴ取締役会長(現任)
2019年3月ニホンプラストベトナム取締役会長(現任)
(注)36,100
常務取締役
北米事業統括
渡 辺 隆 雄1958年12月12日生
1981年4月当社入社
2008年7月当社中国第二準備室長
2008年11月武漢富拉司特汽車零部件有限公司董事総経理
2013年6月当社取締役 品質本部長
2013年6月ニホンプラストインドネシア取締役(現任)
2013年6月ニホンプラストメヒカーナ取締役(現任)
2013年6月ニートン・オート・プロダクツ取締役
2015年1月当社取締役 GCR推進本部長
2015年6月当社取締役 開発本部長
2017年5月エヌピーサービス株式会社取締役(現任)
2017年6月当社常務取締役 開発本部長
2018年3月ニホンプラストメヒカーナ・テマスカルシンゴ取締役(現任)
2019年6月当社常務取締役 北米事業統括(現任)
2019年6月ニートン・オート・プロダクツ取締役社長(現任)
(注)35,200


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常務取締役
生産本部長
内 田 宏 巳1958年12月5日生
1981年4月当社入社
2008年1月ニートン・オート・プロダクツ副社長
2009年6月当社新機種技術部長
2011年6月当社九州工場長
2012年6月当社取締役 生産本部長兼新機種管理部長
2013年6月当社執行役員 生産本部長兼新機種管理部長
2013年10月当社執行役員
2013年10月ニホンプラストメヒカーナ取締役社長
2017年6月当社取締役 生産本部長兼新機種技術部長
2017年6月ニホンプラストインドネシア取締役(現任)
2017年6月日本プラスト運輸株式会社取締役(現任)
2018年5月エヌピーサービス株式会社取締役(現任)
2018年6月当社常務取締役 生産本部長兼生産技術部長
2019年6月当社常務取締役 生産本部長(現任)
(注)31,300
取締役
中国事業統括
渡 辺 和 洋1960年11月11日生
1984年4月当社入社
2008年6月当社経営企画室付部長兼IR推進課長
2009年10月ニートン・オート・プロダクツ副社長
2014年6月当社業務監査室長
2015年6月中山富拉司特工業有限公司総経理(現任)
2017年6月当社執行役員中国事業統括
2018年6月当社取締役中国事業統括(現任)
2018年6月ニホンプラストインドネシア取締役(現任)
(注)31,500
取締役
経営企画本部長
兼管理本部長
豊 田 剛 志1964年12月2日生
1987年4月当社入社
2015年6月当社経営企画室長
2017年6月当社執行役員 経営企画室長
2018年6月当社執行役員 管理本部長兼経営企画室長
2018年9月当社執行役員 管理本部長兼経営企画室長兼経理部長
2019年4月当社執行役員 経営企画本部長兼管理本部長
2019年6月当社取締役 経営企画本部長兼管理本部長(現任)
(注)31,000
取締役池 田 秀 雄
(注)1
1957年10月16日生
1995年4月弁護士登録
1995年4月日本債券信用銀行(現株式会社あおぞら銀行)社内弁護士
1997年4月松下照雄法律事務所
1998年8月池田法律事務所(現任)
2015年6月当社取締役(現任)
(注)3-
監査役
(常勤)
森 昭 彦1958年6月10日生
1981年4月当社入社
2012年6月当社資材部長
2013年6月当社執行役員 購買本部長兼資材部長
2014年6月当社取締役 購買本部長兼資材部長
2017年6月当社取締役 北米事業統括
2017年6月ニートン・オート・プロダクツ取締役社長
2017年6月ニートン・ローム取締役
2017年6月ニホンプラストメヒカーナ取締役
2017年6月ニホンマグネシオ取締役
2017年6月ニートン・オート・メヒカーナ取締役
2018年3月ニホンプラストメヒカーナ・テマスカルシンゴ取締役
2019年6月当社監査役(現任)
(注)44,200


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役勢 能 克 彦
(注)2
1955年5月6日生
1979年4月株式会社日本興業銀行(現株式会社みずほフィナンシャルグループ)入行
1999年8月同行統合推進企画部参事役
2001年2月同行国際業務部参事役
2004年6月株式会社みずほコーポレート銀行人事部人材開発室参事役
2007年12月カトーレック株式会社取締役統括部長
2010年4月日東紡績株式会社コンプライアンス統括部長
2012年7月同社監査室長
2015年6月同社環境ヘルス事業部門副部門長
2015年12月同社人事部
2016年6月当社監査役(現任)
(注)5-
監査役安 田 健
(注)2
1953年5月24日生
1976年4月株式会社協和銀行(現株式会社りそな銀行)入行
2001年4月株式会社あさひ銀行(現株式会社りそな銀行)東京中央支店長
2003年10月株式会社りそな銀行東京営業部執行役
2004年6月株式会社ジェーシービーソリューション営業第一部執行役員兼部長
2006年6月同社総務部部長
2007年6月日比谷総合設備株式会社常勤社外監査役
2015年6月同社非常勤特別参与
2016年6月当社監査役(現任)
2018年6月大平洋金属株式会社社外監査役(現任)
(注)5-
1,407,300
(注)1.取締役池田秀雄は、社外取締役であります。
2.監査役勢能克彦及び安田健は、社外監査役であります。
3.2019年6月27日開催の定時株主総会終結の時から1年間
4.2019年6月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間
5.2016年6月29日開催の定時株主総会終結の時から4年間
6.当社では、取締役会の監督機能と執行機能の分離による意思決定の迅速化及び業務執行の効率化を目的として執行役員制度を導入しております。執行役員は以下の5名で構成されております。
常務執行役員 メキシコ統括兼ニートン・オート・メヒカーナ社長 新浜 隆則
常務執行役員 営業本部長 石川 智張
執行役員 日本プラストベトナム社長 堀川 尚希
執行役員 購買本部長兼購買部長兼IB戦略室長 錦織 和彦
執行役員 開発本部長兼安全開発部長 時田 孝志

② 社外役員の状況
当社は、社外取締役1名、社外監査役2名を選任しております。社外取締役は、外部の視点を入れた経営監督機能を強化させるため、専門的な高い知識と豊富な経験を備える方を選任しております。社外監査役は、様々な分野に関する豊かな経験と高い見識に基づき、広範かつ高度な視野で監査いただける方を選任しております。
社外取締役及び社外監査役と当社の間に人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係はなく、独立性を確保できる方を選任することとしており、独立性に関する基準は、会社法及び東京証券取引所が定める基準を当社の社外役員の独立性判断基準としております。また、社外取締役及び社外監査役は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役及び社外監査役は、必要に応じて会計監査人や業務監査室と相互に情報共有等を行い、適正な業務執行の確保のため連携を図っております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02216] S100G99J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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