有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LMW4 (EDINETへの外部リンク)
日本坩堝株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)
回次 | 第177期 | 第178期 | 第179期 | 第180期 | 第181期 | |
決算年月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | |
売上高 | (千円) | 7,690,290 | 8,231,524 | 8,894,764 | 8,416,883 | 6,984,016 |
経常利益 | (千円) | 327,478 | 459,741 | 450,124 | 280,274 | 88,364 |
当期純利益 | (千円) | 237,750 | 337,358 | 323,926 | 242,325 | 122,977 |
資本金 | (千円) | 704,520 | 704,520 | 704,520 | 704,520 | 704,520 |
発行済株式総数 | (株) | 14,090,400 | 14,090,400 | 1,409,040 | 1,409,040 | 1,409,040 |
純資産額 | (千円) | 3,099,899 | 3,463,531 | 3,621,864 | 3,698,288 | 3,886,108 |
総資産額 | (千円) | 8,505,774 | 9,449,763 | 9,769,036 | 9,345,872 | 9,214,172 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,293.10 | 2,562.38 | 2,679.58 | 2,736.12 | 2,888.97 |
1株当たり配当額 | (円) | 6.00 | 7.00 | 70.00 | 60.00 | 30.00 |
(内1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 175.87 | 249.56 | 239.65 | 179.28 | 91.42 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 36.4 | 36.7 | 37.1 | 39.6 | 42.2 |
自己資本利益率 | (%) | 8.0 | 10.3 | 9.1 | 6.6 | 3.2 |
株価収益率 | (倍) | 10.0 | 13.5 | 12.2 | 12.4 | 27.2 |
配当性向 | (%) | 34.1 | 28.1 | 29.2 | 33.5 | 33.3 |
従業員数 | (名) | 160 | 159 | 161 | 169 | 173 |
(ほか、平均臨時雇用者数) | (36) | (32) | (31) | (28) | (26) | |
株主総利回り | (%) | 116.0 | 224.4 | 200.6 | 159.0 | 178.2 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (114.7) | (132.9) | (126.2) | (114.2) | (162.3) |
最高株価 | (円) | 188 | 358 | 3,140 (354) | 2,954 | 2,658 |
最低株価 | (円) | 128 | 165 | 2,750 (296) | 2,098 | 2,220 |
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 従業員数は、就業人員を表示しております。
4 2018年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っています。第177期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び株主総利回りを算定しています。
5 最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。第179期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式併合前の最高株価及び最低株価を記載しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01131] S100LMW4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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