有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YD4O (EDINETへの外部リンク)
日本発條株式会社 連結経営指標等 (2026年3月期)
| 回次 | 第102期 | 第103期 | 第104期 | 第105期 | 第106期 | |
| 決算年月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | 2026年3月 | |
| 売上高 | (百万円) | 586,903 | 693,246 | 766,934 | 801,698 | 816,879 |
| 経常利益 | (百万円) | 30,674 | 37,317 | 47,814 | 57,960 | 52,189 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 31,998 | 21,537 | 39,188 | 48,167 | 27,862 |
| 包括利益 | (百万円) | 45,791 | 36,917 | 71,866 | 48,344 | 47,713 |
| 純資産額 | (百万円) | 338,847 | 365,860 | 420,574 | 423,172 | 453,035 |
| 総資産額 | (百万円) | 588,091 | 606,039 | 690,289 | 696,340 | 738,450 |
| 1株当たり純資産額 | (円) | 1,414.87 | 1,541.70 | 1,828.86 | 1,999.16 | 2,160.14 |
| 1株当たり当期純利益 | (円) | 140.33 | 94.50 | 173.27 | 224.73 | 137.46 |
| 潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
| 自己資本比率 | (%) | 54.9 | 57.6 | 58.7 | 58.5 | 59.3 |
| 自己資本利益率 | (%) | 10.5 | 6.4 | 10.4 | 11.9 | 6.6 |
| 株価収益率 | (倍) | 6.3 | 10.0 | 8.6 | 7.1 | 17.6 |
| 営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 34,505 | 13,656 | 66,706 | 55,713 | 77,446 |
| 投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 4,987 | △41,758 | △10,349 | △47,784 | △41,606 |
| 財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △27,658 | △11,546 | △20,996 | △23,625 | △26,953 |
| 現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 91,894 | 57,845 | 93,065 | 81,805 | 89,963 |
| 従業員数 | (名) | 17,695 | 17,612 | 17,739 | 17,953 | 18,121 |
| (3,387) | (2,988) | (2,785) | (2,856) | (2,712) | ||
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 第103期より、当社取締役(社外取締役を除きます。)に対し、信託を用いた株式報酬制度「株式給付信託(BBT=Board Benefit Trust)を導入しており、第106期より執行役員を加えたうえで、当該制度を譲渡制限付株式報酬制度「株式給付信託(BBT-RS=Board Benefit Trust-Restricted Stock)」に改定しております。1株当たり純資産額の算定上の基礎となる期末発行済株式総数には、その計算において控除する自己株式に当該信託口が保有する当社株式を含めております。また、1株当たり当期純利益の算定上の基礎となる期中平均株式数には、その計算において控除する自己株式に当該信託口が保有する当社株式を含めております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01367] S100YD4O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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