日東紡績株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)

当社グループの事業活動は、繊維、原繊材、機能材、設備材、環境・ヘルスなど広範な分野にわたっております。各事業部門における用途開発、品質改良及び技術改善は、それぞれの技術部及び製造ラインスタッフが日常業務と並行して取り組んでおります。
さらに、部門横断的な新商品の開発や次世代の技術開発などを行っており、絶えず新技術を創造することで、付加価値の限りない向上を図っております。
今後も環境の変化に合わせ機動的に対応し、先進的で独自性のある技術創造、新商品・新技術の開発スピード向上に向け、経営資源を積極的に投入してまいります。
2015年3月31日現在の保有特許件数は、国内外を含めて685件、当連結会計年度において出願した特許件数は国内外を含めて20件であります。
なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は12億90百万円であります。

セグメント別の当連結会計年度における研究開発の概要は次のとおりであります。

(1) 繊維事業

当社の固有技術を核として製造・販売・開発が一体となり、顧客ニーズ開拓・技術革新・商品開発のスピードアップに努めてまいりました。
原糸素材では特殊紡績技術を生かした多層構造糸『PIASOFT ZERO』を筆頭とした、人に優しい素材をキーワードに開発を進めております。
衣料資材では独自の接着加工技術を深掘りする事により、7d～15dの極薄軽量基材・難接着素材対応基材、消臭等の機能付与基材の開発を進めています。
今後も人の生活を快適にする衣料素材の開発に努めていくと同時に、その技術を活かし資材分野への開発にも取り組んでまいります。
当事業に係る研究開発費は2億15百万円であります。

(2) 原繊材事業

ヤーン、ロービング、チョップドストランド等のグラスファイバー原繊製品の研究・新商品開発に取り組んでまいりました。
『Tガラス』、『NEガラス』等の先端的なガラス組成開発に加え、異形断面ファイバーなど独自の繊維化技術、顧客ニーズを先取りする新規バインダー開発などにより、新市場の創造や顧客の潜在的ニーズを刺激する高付加価値商品の拡充を積極的に推進しております。また、「人と地球環境に貢献する企業」として、環境への負荷低減(CO2削減)や省エネルギー化を推進するため、ガラス溶融技術の革新に取り組んでおります。
当事業に係る研究開発費は2億28百万円であります。

(3) 機能材事業

電子材料用途並びに産業資材用途のガラスクロス製品等の研究開発に取り組んでまいりました。
電子材料用途では半導体パッケージの薄型化に対応するため、極細ファイバーの製織技術と独自の表面処理・開繊技術による高性能な超極薄クロスの開発と改良を推進しております。また、高強度、低熱膨張、高周波対応、樹脂含浸性向上など多様で高度化する顧客ニーズを先取りした『Tガラス』クロス、『NEガラス』クロス、『NHR処理』クロスなど、材料特性を活かした先端的な機能材料を創出し提案してまいります。
当事業に係る研究開発費は1億30百万円であります。

(4) 設備材事業

産業資材用途・建築土木用途のグラスファイバー製品とグラスウール製品の研究開発に取り組んでまいりました。
グラスファイバー製品では間仕切り用不燃透明シート『ダンクリア』や照明カバー用光拡散シート『ダングレア』などに代表されるガラス繊維基材をベースとした高機能シートの製品開発や、遮熱性能を向上させたロールブラインド『遮熱ベールスクリーン』やオリンピックスタジアム等の膜構造建造物用途の不燃膜材の開発と改良を推進しております。
グラスウール製品では省エネルギーに貢献するため断熱性能の向上を目指した製品の拡充と開発を推進しております。軽くて高性能な住宅用グラスウール断熱材『ソフール』は好評を頂いております。
当事業に係る研究開発費は2億67百万円であります。

(5) 環境・ヘルス事業

グリーン事業では、自社植物工場を活用し、高収量栽培技術の実証と顧客のニーズに合致した品種の栽培試験等に取り組んでまいりました。
メディカル事業では、生化学系、免疫血清学系の体外診断薬製品の改良開発に加え、新たな高付加価値製品の上市を目指して国内外のアカデミア、企業との共同研究開発を積極的に展開しております。また、スペシャリティケミカルス研究開発陣との連携を強化し、機能性ポリマーのメディカル分野への応用など、ユニークな製品開発を推進しております。
スペシャリティケミカルス事業では、メディカル分野や自動車関連向けの製品などの品種の拡充と、電気めっき液添加剤とそれに続く新商品の開発に取り組んでまいりました。より高収益な事業体質の確立を目指し新たな重合技術の開発を推進しております。
飲料事業では、健康を意識したごぼう茶、さつまいも茶など市場ニーズに対応した付加価値の高い商品開発を行い上市してまいりました。今後も更なる開発に努めてまいります。
当事業に係る研究開発費は4億41百万円であります。