有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10059C0
昭和ホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2015年3月期)
回次 | 第110期 | 第111期 | 第112期 | 第113期 | 第114期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | (千円) | 3,361,957 | 5,956,939 | 7,405,635 | 8,703,648 | 10,786,299 |
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | △971,684 | 1,945,905 | 928,812 | 482,056 | 635,678 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | △3,260,065 | 2,037,122 | 101,436 | △43,363 | 27,236 |
包括利益 | (千円) | △3,259,328 | 2,388,392 | 1,712,406 | 568,540 | 2,538,944 |
純資産額 | (千円) | 3,293,363 | 9,853,569 | 12,200,425 | 13,127,824 | 16,173,718 |
総資産額 | (千円) | 5,624,382 | 14,383,545 | 22,200,863 | 26,046,339 | 39,096,402 |
1株当たり純資産額 | (円) | 69.78 | 114.74 | 123.77 | 123.40 | 133.56 |
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△) | (円) | △70.08 | 43.79 | 2.18 | △0.93 | 0.58 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | 43.60 | 1.99 | ― | 0.50 |
自己資本比率 | (%) | 57.7 | 37.1 | 25.9 | 22.0 | 16.7 |
自己資本利益率 | (%) | △66.9 | 47.5 | 1.8 | △0.8 | 0.4 |
株価収益率 | (倍) | △0.4 | 1.8 | 33.0 | △70.8 | 231.3 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △466,620 | 988,975 | △4,070,307 | △2,529,764 | 495,586 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 99,297 | 790,836 | △292,519 | △715,489 | △2,552,192 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △155,341 | △1,325,254 | 5,162,343 | 3,558,077 | 5,252,045 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 161,361 | 617,392 | 1,471,675 | 1,746,802 | 5,592,029 |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 189 | 473 | 540 | 914 | 1300 |
(70) | (64) | (82) | (70) | (70) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第110期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
第113期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 従業員数については、就業人員を記載しております。なお、第111期の従業員数が第110期に比べ284名増加しておりますが、㈱ウェッジホールディングスを連結子会社としたことによるものであります。また、第113期の従業員数が第112期に比べ374名増加し、第114期の従業員数が第113期に比べ386名増加しておりますが、ファイナンス事業において業務拡大に伴い、新規採用を行ったことが主な要因であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01088] S10059C0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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