有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YGTS (EDINETへの外部リンク)
東テク株式会社 連結経営指標等 (2026年3月期)
| 回次 | 第67期 | 第68期 | 第69期 | 第70期 | 第71期 | |
| 決算年月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | 2026年3月 | |
| 売上高 | (百万円) | 110,120 | 126,696 | 140,732 | 155,958 | 170,013 |
| 経常利益 | (百万円) | 7,120 | 8,172 | 10,585 | 15,574 | 17,983 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 4,724 | 5,230 | 7,004 | 11,194 | 13,133 |
| 包括利益 | (百万円) | 4,227 | 6,115 | 10,273 | 10,719 | 18,417 |
| 純資産額 | (百万円) | 41,669 | 45,492 | 53,437 | 61,229 | 73,670 |
| 総資産額 | (百万円) | 84,693 | 92,058 | 100,479 | 105,229 | 115,120 |
| 1株当たり純資産額 | (円) | 1,016.52 | 1,107.88 | 1,299.26 | 1,487.75 | 1,796.55 |
| 1株当たり当期純利益 | (円) | 115.27 | 127.43 | 170.36 | 272.06 | 319.18 |
| 潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
| 自己資本比率 | (%) | 49.2 | 49.4 | 53.2 | 58.2 | 64.0 |
| 自己資本利益率 | (%) | 11.8 | 12.0 | 14.2 | 19.5 | 19.5 |
| 株価収益率 | (倍) | 6.60 | 11.44 | 18.96 | 8.96 | 11.40 |
| 営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 11,010 | 4,758 | 9,939 | 13,883 | 9,594 |
| 投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △5,127 | △5,032 | △437 | △1,104 | △8,506 |
| 財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △3,296 | △2,649 | △6,016 | △8,414 | △4,973 |
| 現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 7,660 | 4,938 | 8,524 | 13,046 | 9,211 |
| 従業員数 | (人) | 2,419 | 2,505 | 2,614 | 2,679 | 2,855 |
| (27) | (25) | (25) | (20) | (37) | ||
| (ほか、平均臨時 雇用者数) | ||||||
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益については、その算定上の基礎となる期中平均株式数を計算するに当たり「株式給付信託(J-ESOP)」の信託財産として株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が期中に保有していた当社の普通株式を控除対象の自己株式に含めております。
3. 第68期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第67期の関連する主要な経営指標等について、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
4.当社は、2024年4月1日付で普通株式1株を3株に株式分割しております。第67期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益を算定しております。また、第69期末時点の株価は、当該株式分割に係る権利落ち後の株価となっております。従いまして、第69期の株価収益率については、当該権利落ち後の株価を当該株式分割を考慮した1株当たり当期純利益で除して算定しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02769] S100YGTS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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