有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D6W6
東京エレクトロン株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)
(2) 提出会社の経営指標等
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 2015年3月期については、四半期配当を実施しております。1株当たり年間配当額143円の内訳は、第1四半期末配当10円、第2四半期末配当30円、第3四半期末配当35円及び第4四半期末配当68円であります。なお、1株当たり中間配当額は、第1四半期末配当及び第2四半期末配当の合計額を記載しております。
3 2014年3月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益、株価収益率及び配当性向については、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
4 従業員数は、就業人員数を表示しております。
回次 | 第51期 | 第52期 | 第53期 | 第54期 | 第55期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (百万円) | 462,282 | 555,092 | 582,623 | 751,097 | 1,052,741 |
経常利益 | (百万円) | 27,839 | 86,502 | 74,861 | 61,895 | 128,549 |
当期純利益 又は当期純損失(△) | (百万円) | △26,420 | 63,267 | 63,549 | 46,682 | 91,376 |
資本金 | (百万円) | 54,961 | 54,961 | 54,961 | 54,961 | 54,961 |
発行済株式総数 | (千株) | 180,610 | 180,610 | 165,210 | 165,210 | 165,210 |
純資産額 | (百万円) | 356,701 | 405,468 | 329,351 | 340,518 | 357,928 |
総資産額 | (百万円) | 608,206 | 671,759 | 625,968 | 768,651 | 994,055 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,981.33 | 2,253.90 | 1,997.82 | 2,059.40 | 2,154.40 |
1株当たり配当額 | (円) | 50.00 | 143.00 | 237.00 | 352.00 | 624.00 |
(うち1株当たり中間配当額) | (円) | (25.00) | (40.00) | (125.00) | (128.00) | (277.00) |
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△) | (円) | △147.44 | 352.98 | 376.20 | 284.56 | 556.87 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | 352.16 | 375.30 | 283.78 | 554.96 |
自己資本比率 | (%) | 58.4 | 60.1 | 52.4 | 44.0 | 35.6 |
自己資本利益率 | (%) | △7.1 | 16.7 | 17.4 | 14.0 | 26.4 |
株価収益率 | (倍) | - | 23.75 | 19.50 | 42.72 | 35.94 |
配当性向 | (%) | - | 40.5 | 63.0 | 123.7 | 112.1 |
従業員数 | (人) | 1,542 | 1,475 | 1,426 | 1,531 | 1,396 |
2 2015年3月期については、四半期配当を実施しております。1株当たり年間配当額143円の内訳は、第1四半期末配当10円、第2四半期末配当30円、第3四半期末配当35円及び第4四半期末配当68円であります。なお、1株当たり中間配当額は、第1四半期末配当及び第2四半期末配当の合計額を記載しております。
3 2014年3月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益、株価収益率及び配当性向については、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
4 従業員数は、就業人員数を表示しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02652] S100D6W6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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