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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DG8B

有価証券報告書抜粋 東京貴宝株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第55期第56期第57期第58期第59期
決算年月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月
売上高(千円)6,596,1365,905,5455,352,4675,163,5575,025,582
経常利益(千円)157,124126,38924,60591,45582,221
当期純利益
又は当期純損失(△)
(千円)128,618146,392△29,43582,41156,078
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)636,606636,606636,606636,606636,606
発行済株式総数(株)4,478,5604,478,5604,478,5604,478,560447,856
純資産額(千円)3,192,9973,309,3943,218,1083,273,0553,315,821
総資産額(千円)7,522,4297,463,5607,340,2996,822,3926,944,591
1株当たり純資産額(円)7,220.177,483.377,276.957,401.627,499.97
1株当たり配当額
(うち1株当たり
中間配当額)
(円)788844
(3)(4)(4)(4)(4)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)290.84331.03△66.56186.36126.82
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)
自己資本比率(%)42.444.343.848.047.7
自己資本利益率(%)4.14.5△0.92.51.7
株価収益率(倍)10.09.214.924.5
配当性向(%)24.124.242.963.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)96,874181,329
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)50,849△77,597
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△560,971△45,609
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)397,855455,978
従業員数(人)8993929290
〔外、平均臨時従業員数〕(人)〔12〕〔10〕〔8〕〔9〕〔8〕

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第55期、第56期、第58期及び第59期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。第57期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 2017年10月1日を効力発生日として、10株を1株とする株式併合を実施したため、第55期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)を算定しております。
4 当社は、2017年10月1日をもって、10株を1株とする株式併合を実施しております。第59期の1株当たり配当額の記載は、中間配当額4円と期末配当額40円の合計値としております。なお、当該株式併合を踏まえて換算した場合、中間配当額は40円となるため、期末配当額40円を加えた年間配当額は1株につき80円となります。
5 第57期の株価収益率及び配当性向については、1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
6 第57期まで連結財務諸表を作成しておりますので、第57期までの持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
7 第58期及び第59期の持分法を適用した場合の投資利益については、損益等からみて重要性の乏しい関係会社のみであるため、記載を省略しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02893] S100DG8B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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