有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007SZ2
東光電気工事株式会社 提出会社の経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第97期 | 第98期 | 第99期 | 第100期 | 第101期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (百万円) | 72,783 | 78,012 | 104,261 | 94,019 | 93,273 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | △120 | 3,034 | 7,691 | 6,264 | 9,724 |
当期純利益 | (百万円) | 124 | 1,989 | 4,831 | 4,931 | 6,446 |
資本金 | (百万円) | 1,134 | 1,134 | 1,134 | 1,134 | 1,134 |
発行済株式総数 | (千株) | 11,340 | 11,340 | 11,340 | 11,340 | 11,340 |
純資産額 | (百万円) | 32,231 | 35,985 | 41,681 | 47,945 | 53,210 |
総資産額 | (百万円) | 68,961 | 73,801 | 92,970 | 94,941 | 92,866 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,842.32 | 3,173.29 | 3,675.64 | 4,227.97 | 4,692.31 |
1株当たり配当額 | (円) | 12.00 | 8.00 | 16.00 | 14.00 | 14.00 |
(内1株当たり 中間配当額) | (円) | (4.00) | (4.00) | (8.00) | (8.00) | (6.00) |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 10.99 | 175.45 | 426.03 | 434.92 | 568.50 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 46.7 | 48.8 | 44.8 | 50.5 | 57.3 |
自己資本利益率 | (%) | 0.39 | 5.83 | 12.44 | 11.01 | 12.75 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | - |
配当性向 | (%) | 109.19 | 4.56 | 3.76 | 3.22 | 2.46 |
従業員数 | (名) | 1,012 | 1,002 | 1,013 | 1,045 | 1,060 |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3. 2015年3月期の1株当たり配当額14円は、新本社竣工記念配当4円を含んでおります。また、2012年3月期の1株当たり配当額12円は、創立65周年記念配当4円を、2014年3月期の1株当たり配当額16円は、創業90周年記念配当4円及び特別配当4円を含んでおります。
4.従業員数は、就業人員数を表示しております。
5.市場価格のない株式の配当金については、従来、支払を受けた日の属する事業年度に収益を計上しておりましたが、第100期から配当金に関する決議の効力が発生した日の属する事業年度に計上しております。このため、第99期については、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。なお、第98期以前に係る累積的影響額については、第99期の期首の純資産額に反映させております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00265] S1007SZ2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。