有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W3VP (EDINETへの外部リンク)
東映株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)
回次 | 第98期 | 第99期 | 第100期 | 第101期 | 第102期 | |
決算年月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | |
売上高 | (百万円) | 107,648 | 117,539 | 174,358 | 171,345 | 179,922 |
経常利益 | (百万円) | 18,716 | 23,303 | 40,172 | 35,317 | 39,992 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 7,284 | 8,977 | 15,025 | 13,971 | 15,722 |
包括利益 | (百万円) | 24,771 | 19,299 | 25,989 | 38,816 | 45,468 |
純資産額 | (百万円) | 244,133 | 261,127 | 283,172 | 316,230 | 354,323 |
総資産額 | (百万円) | 324,197 | 348,561 | 379,889 | 411,406 | 463,639 |
1株当たり純資産額 | (円) | 3,067.67 | 3,235.25 | 3,434.50 | 3,819.35 | 4,274.51 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 116.75 | 144.66 | 242.48 | 225.68 | 253.96 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 58.7 | 57.6 | 56.0 | 57.5 | 57.1 |
自己資本利益率 | (%) | 4.0 | 4.6 | 7.3 | 6.2 | 6.3 |
株価収益率 | (倍) | 40.9 | 23.4 | 14.2 | 16.7 | 19.9 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 1,767 | 14,479 | 27,323 | 22,076 | 33,646 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △7,801 | △17,860 | △7,815 | △9,805 | △17,466 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 5,441 | △3,403 | △6,599 | △7,542 | △4,620 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 63,364 | 57,390 | 71,315 | 77,929 | 88,987 |
従業員数 | (名) | 1,371 | 1,456 | 1,488 | 1,532 | 1,764 |
(ほか、平均臨時雇用人員) | (616) | (654) | (576) | (563) | (479) |
2 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第99期の期首から適用しており、第99期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
3 当社は、第100期より「役員報酬BIP信託」を導入しており、当該信託が保有する当社株式を自己株式として処理しております。これに伴い、1株当たり純資産額の算定において、当該自己株式を期末発行済株式総数から控除しております。また、1株当たり当期純利益の算定において、当該自己株式の期中平均株式数を控除しております。
4 当社は、2024年4月1日付で普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行っております。第98期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
5 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6 従業員数は従来嘱託を除いて算定しておりましたが、第102期より嘱託を含めて算定しております。なお、第101期以前の連結会計年度についても、当該基準に基づいて再算定した従業員数を記載しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04585] S100W3VP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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