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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10023H9

有価証券報告書抜粋 東洋機械金属株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
代表取締役

社長
十 亀 和 則1960年3月27日生1982年4月当社入社(注) 26
2005年4月北関東支店長
2008年4月東アジア部長
2009年4月海外営業本部長兼東アジア部長
2010年1月執行役員
2010年1月営業本部長兼東アジア部長
2011年6月取締役就任
2011年6月営業本部長兼事業戦略本部長
2012年5月営業本部長兼事業戦略本部長兼 営業企画部長
2014年5月営業本部長
2014年6月代表取締役社長就任(現)
常務取締役生産統括本部長佐 野 充1959年8月4日生1982年4月当社入社(注) 223
2004年10月製造部長
2008年10月製造調達本部長兼製造部長
2009年4月執行役員
2010年3月生産統括本部長(現)
2011年6月
2014年6月
取締役就任
常務取締役就任(現)
取締役製造調達本部長国 松 清1960年2月15日生1983年4月当社入社(注) 26
2009年4月プラスター設計部長
2009年8月調達部長
2010年3月製造調達本部長
2010年6月執行役員
2011年6月
2011年6月
取締役就任(現)
製造調達本部長兼
グローバル調達室長
2014年5月製造調達本部長(現)
取締役管理本部長 兼総務部長砂 元 一 水1957年9月9日生1981年4月㈱日立製作所入社(注) 25
2003年4月阪神エレクトリック㈱総務部長
2011年4月当社総務部長
2011年6月執行役員
2013年6月
2013年6月
取締役就任(現)
管理本部長兼総務部長(現)
取締役技術本部長森 克 巳1960年6月20日生1983年4月
2008年10月
2009年8月

2010年6月
2010年6月
2013年4月

2014年2月
2014年6月
当社入社
プラスター営業技術部長
開発技術部長兼
プラスター設計部長
執行役員
開発技術本部長
開発技術本部長兼プラスター
第1設計部長兼技術管理部長
技術本部長(現)
取締役就任(現)
(注) 23
取締役海外営業本部長田 畑 禎 章1961年10月30日生1985年4月
2002年4月
2003年10月
当社入社
海外営業本部中国部長
海外営業本部アジア部長
(注) 23
2011年6月
2011年6月

2013年1月
2014年6月
2014年6月
執行役員
営業本部副本部長兼
南アジア営業部長兼欧米営業部長
営業本部副本部長
取締役就任(現)
海外営業本部長(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
監査役

(常勤)
増 田 博 明1954年2月5日生1980年10月当社入社(注) 339
2001年6月経理部長
2004年4月業務役員
2005年6月取締役就任
2011年5月東洋工機㈱代表取締役就任
2012年5月
2013年6月
当社CSR本部長
監査役就任(現)
監査役

(非常勤)
下 河 邊 由 香1963年3月6日生1996年4月弁護士登録(大阪弁護士会)
宮崎綜合法律事務所(現 弁護士法人宮崎綜合法律事務所)入所
(注)
1, 4
2003年4月
2014年6月
松並法律事務所入所(現)
当社監査役就任(現)
監査役

(非常勤)
高 橋 正 哉1979年2月28日生2003年10月新日本監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入所(注)
1, 4
2007年7月公認会計士登録
2011年2月株式会社GTM総研入社
2012年11月

2014年6月
高橋正哉公認会計士事務所設立
同事務所所長(現)
当社監査役就任(現)
85

(注) 1.監査役 下河邊由香及び高橋正哉は、社外監査役であります。
2.取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.監査役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01528] S10023H9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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