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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IXET (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東洋水産株式会社 研究開発活動 (2020年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

研究開発部門は、総合研究所を中心にグループ各社の研究開発部門と連携し、多様化する消費者の嗜好や時代のニーズに合った食品の開発に取り組んでおります。
近年、消費者の食品に対する意識がより一層高まる中、「安全・安心」を第一に、おいしさにこだわった商品づくりを進めることはもちろん、多様化する市場に向けて、より簡便性を追求した商品や環境に配慮した商品、健康志向の高まりに対応した商品の開発にも注力しております。
2018年8月に群馬県館林市の関東工場隣接地へ開設した総合研究所では、充実した設備と環境のもと、多様な人材の知恵や経験、そして技術を結集させることで、3ヵ年中期経営計画へ繋がる研究開発・品質保証体制の充実を進め、新たな価値創造、社会課題の解決、環境保全活動への貢献に取り組んでおります。
研究開発活動の主な内容は、次のとおりであります。

水産食品事業は、中食化傾向の社会ニーズやコンビニエンスストア・スーパーマーケットへの販路拡大を目指し、冷凍魚惣菜の開発と商品化を行っております。また、環境に配慮した商品としてMSC認証を取得した、たらこを用いた2品を商品化しました。
海外即席麺事業は主力商品である即席麺において、米国では「Fire Yakisoba」、「Fire Bowl」等を発売し、スパイシー系フレーバーの商品の拡充を図り、また、縦型紙カップ麺「Instant Lunch Select」を発売し、環境対応、高付加価値商品への参入へ向け開発を進めました。
国内即席麺事業は、近年猛暑が深刻さを増す中で、春夏にも手軽に楽しんでいただけるような「汁なし」タイプとして、和風丼カップ麺シリーズより、水で冷やすことで冷たい麺が楽しめる「冷しぶっかけたぬきそば」を商品化、さらに湯切りタイプの「汁なしラー油肉そば」、「同 牛すきうどん」、「同 カレーそば」を商品化し、シリーズの拡充を図りました。また、乾燥麺でありながら生麺のような滑らかさとコシのある袋麺「マルちゃん正麺」シリーズから、香り立ちが良くフライパンひとつで簡単調理の「ソース焼そば」を商品化しました。
低温食品事業は、チルド品では水でほぐすだけでつるつるとした食感を味わえる「つるやか」シリーズの「ざるそば」「稲庭風細うどん」「そうめん」をリニューアル、さらにスープをかけてまぜるだけの「冷し中華 醤油だれ」「同 ごまだれ」を発売し、シリーズの拡充を図りました。また「パリパリ無限」シリーズでは「レタスのもと」「きのこのもと」を加え、ご好評を頂いております。その他、麺とスープ合わせて30%糖質をカットした「糖質カットラーメン」やフライパンひとつで調理ができる「野菜がススム!ワンパン麺」を商品化しました。冷凍食品では直火製法と素材にこだわった「国産牛カルビ」「イベリコ豚」のライスバーガー、専門店のような麺を目指した「麺屋自慢」シリーズの「全粒粉入り強ごし極太麺」「手もみ風平延べラーメン」を商品化しました。
加工食品事業は、利便性や簡便性、常温での長期保存性を活かし、社会の変化や需要に対応した商品開発を推進しています。米飯では高い品質と製造効率を両立した新しいレトルト米飯製法(特許出願中)を開発し、ローリングストックなどの高まる需要に対応しています。また健康食材として注目の高いもち麦・玄米などを使用した製品の商品化を進めており、「味な玄米ごはん」などラインナップの拡充を図っています。フリーズドライ商品ではブランド力向上を狙った「素材のチカラ」シリーズのリニューアルや食品ロスに対応し賞味期間の延長と年月表示への切り替えを始めました。魚肉ハム・ソーセージではブラックペッパーとガーリックを利かせ、おつまみにぴったりな「サラミ風ソーセージ」を新発売しました。

当連結会計年度における研究開発費は1,883百万円であります。なお、研究開発費については、セグメント別に関連付けることが困難であるため、その総額を記載しております。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00461] S100IXET)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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