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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OC60 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東洋水産株式会社 研究開発活動 (2022年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループの研究開発活動は、総合研究所が中心となりグループ各社の研究開発部門と連携し、水産食品、即席麺、低温食品、加工食品など多様な商品の開発を行っております。
研究開発におきましては、「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」というスローガンに基づき、安全・安心を第一においしさの探求はもちろん、昨今の内食需要の高まり・働き方の変化・持続可能な社会の実現といった社会的要請に対し、簡便・個食・時短などを追求した商品や環境へ配慮した商品の研究・開発に取り組みました。また、将来を見据えた新たな価値の創造のための基礎研究開発や社会的課題の解決・環境保全への取り組みを進めました。
研究開発活動の主な内容は、次のとおりであります。

水産食品事業は、コンビニエンスストアやスーパーマーケット向けの鮭フレークやいくら、たらこ等の業務用水産食品の開発のほか、「魚を手軽に」をコンセプトにした市販冷凍魚総菜「ChoiFish」ブランドで新たに「さばのレモン焼」「明太ポテト焼」「赤魚のアクアパッツァ」を発売し、シリーズの拡充を図りました。
海外即席麺事業は、主力商品である即席麺において、既存商品の仕様を見直し、品質の向上を図るとともに、多様化する消費者の嗜好や時代のニーズに対応するための新形態、高付加価値商品への参入に向けた開発を進めました。
国内即席麺事業は、2021年11月で発売10周年を迎えた「マルちゃん正麺」ブランドにおいて、袋麺の期間限定記念商品として「旨辛醤油味」「鶏白湯味」を発売、カップ麺では、滑らかさはそのままに弾力を向上させた、より生麺らしい麺にリニューアルを行い、ブランド全体の商品力アップを図りました。
また、“おうちに居ながらお店品質のあの味を楽しめるラーメン”をコンセプトに、熟成麺のような食感の麺に濃厚でインパクトのある本格的なスープをあわせた3食袋麺の新ブランドとして「マルちゃんZUBAAAN!」シリーズを開発、袋麺市場の活性化に取り組みました。
低温食品事業は、チルド品では、「マルちゃん焼そば 3人前」シリーズの「同 ソース味」のほか、焼そばを洋風にアレンジした「同 ナポリタン」「同 たらこバター味」を発売し、主力商品である3食焼そばの充実を図りました。
また、世帯構成の変化に対応するため、2食焼そばで拡充に取り組み、独自の蒸し製法による細麺の「至福の食卓 だし香る芳醇ソース味」、太麺の「同 濃厚お好みソース味」をリニューアル、期間限定で「同 丸鶏うま塩味」を発売しました。さらに、水でほぐすだけで喫食できる「つるやか」シリーズは、茹でたてのおいしさがさらに長持ちするようにリニューアルを行いました。
食品ロス削減の対応として、「北の味わい ざるラーメン」シリーズ、「マルちゃんの冷し中華」シリーズの賞味期限延長を図り、リニューアル発売しました。
介護食市場に向けて、「健康やわらか食」の開発を進めており、その第一弾として業務用冷凍食品「やわらかソース焼そば(野菜入り)」を発売しました。
加工食品事業は、米飯商品「玄米ご飯」「麦ごはん」について、より穀物の美味しさが感じられるよう改良を加え、リニューアル発売しました。また、新ブランド「街かど食堂」シリーズ3品を発売し、米飯商品のラインナップ拡充を図りました。フリーズドライ商品では、賞味期限の延長や年月表示への切り替えを行い、食品ロスの削減に寄与しました。ハムソーセージでは、近年の健康志向を踏まえ、たんぱく質を多く配合した「フィッシュ&チキン プレーン味」「同 スモーク味」2品を発売しました。

なお、上記以外にも事業の拡大やグローバル化への安全・安心への取り組みとして、国内外の各工場と連携し、製品検査や分析精度の向上・発展に取り組んでおります。また、健康への取り組みとして、各種減塩商品を上市しました。さらに、社会課題への取り組みとして、加工原料の再利用の取り組みや食品ロス削減をテーマに東京大学との取り組みを行っております。

当連結会計年度における研究開発費は1,815百万円であります。なお、研究開発費については、セグメント別に関連付けることが困難であるため、その総額を記載しております。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00461] S100OC60)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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