有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10080F2
東洋製罐グループホールディングス株式会社 生産、受注及び販売の状況 (2016年3月期)
(1)生産実績
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注)1.金額は、販売価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.不動産関連事業は、生産形態をとらない事業活動のため記載しておりません。
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(2)受注状況
包装容器関連事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業およびその他のうち、受注生産によるものについての当連結会計年度における受注状況は、次のとおりであります。
(注)1.金額は、販売価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.包装容器関連事業の金額は、包装容器関連機械設備の製造販売の一部に係るものであります。それ以外の受注実績は販売実績とほぼ同様であります。
3.不動産関連事業は、受注形態をとらない事業活動のため記載しておりません。
4.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
5.その他の増加は、主として㈱富士テクニカ宮津を連結の範囲に含めたことによるものであります。
(3)販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注)1.販売高には、他からの購入品の販売が含まれており、セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 金額(百万円) | 前期比(%) |
包装容器関連事業 | 568,416 | 100.8 |
鋼板関連事業 | 47,699 | 88.1 |
機能材料関連事業 | 36,152 | 96.3 |
報告セグメント計 | 652,268 | 99.5 |
その他 | 13,703 | 130.9 |
合計 | 665,972 | 100.0 |
2.不動産関連事業は、生産形態をとらない事業活動のため記載しておりません。
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(2)受注状況
包装容器関連事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業およびその他のうち、受注生産によるものについての当連結会計年度における受注状況は、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 受注高(百万円) | 前期比(%) | 受注残高 (百万円) | 前期比(%) |
包装容器関連事業 | 54,853 | 99.7 | 32,905 | 88.9 |
鋼板関連事業 | 52,771 | 87.5 | 12,836 | 87.0 |
機能材料関連事業 | 26,710 | 93.2 | 2,013 | 75.2 |
その他 | 16,838 | 198.8 | 20,254 | 4,186.5 |
合計 | 151,174 | 99.2 | 68,009 | 123.8 |
2.包装容器関連事業の金額は、包装容器関連機械設備の製造販売の一部に係るものであります。それ以外の受注実績は販売実績とほぼ同様であります。
3.不動産関連事業は、受注形態をとらない事業活動のため記載しておりません。
4.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
5.その他の増加は、主として㈱富士テクニカ宮津を連結の範囲に含めたことによるものであります。
(3)販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 金額(百万円) | 前期比(%) |
包装容器関連事業 | 683,698 | 102.8 |
鋼板関連事業 | 54,447 | 92.9 |
機能材料関連事業 | 38,431 | 97.1 |
不動産関連事業 | 6,966 | 114.7 |
報告セグメント計 | 783,544 | 101.8 |
その他 | 18,503 | 124.1 |
合計 | 802,048 | 102.3 |
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01353] S10080F2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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