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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VZP4 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東洋製罐グループホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)


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連結会計年度2020年度2021年度2022年度2023年度2024年度
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
売上高百万円748,724821,565906,025950,663922,516
経常利益百万円27,32645,71213,77038,74037,566
親会社株主に帰属する当期純利益百万円15,94644,42210,36323,08322,394
包括利益百万円31,01633,47027,87660,54754,778
純資産額百万円652,190664,842671,889697,683694,820
総資産額百万円1,036,6321,082,8321,165,7671,180,7841,201,615
1株当たり純資産額3,330.623,513.233,544.283,835.534,192.16
1株当たり当期純利益84.79240.6157.07130.15134.05
潜在株式調整後1株当たり当期純利益-----
自己資本比率%60.458.955.256.455.5
自己資本利益率%2.607.031.623.533.36
株価収益率15.525.8432.0018.7418.24
営業活動による
キャッシュ・フロー
百万円79,32975,415△18,86164,58294,062
投資活動による
キャッシュ・フロー
百万円△68,412△27,166△57,038△52,435△51,109
財務活動による
キャッシュ・フロー
百万円△16,342△42,18641,528△27,811△18,768
現金及び現金同等物の期末残高百万円111,207120,47794,60383,249110,007
従業員数19,55219,75819,97619,67318,830
(外、平均臨時雇用者数)(3,095)(2,934)(2,843)(2,756)(2,615)
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を2021年度の期首から適用しており、2021年度以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
3.2021年度より、役員向け株式交付信託制度を導入しており、当該信託が保有する当社株式を1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
4.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度以前に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01353] S100VZP4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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