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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7VE

有価証券報告書抜粋 東洋電機株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー株式の総数等


当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、主に国内制御装置関連事業および樹脂関連事業が主体となって推進し、事業収益の向上を図るため、事業戦略に合致した新市場への新製品開発を推進するとともに、テーマごとに優先度を検討し、優先度の高いテーマを中心に効率的な開発活動に取り組んでまいりました。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費は174百万円となりました。
セグメントごとの研究開発活動は、以下のとおりであります。
(1) 国内制御装置関連事業
国内制御装置関連事業における研究開発活動では、各事業分野の市場ニーズに対応すべく営業部門と研究開発部門が検討・調整を行い、新製品の開発、既存製品のモデルチェンジに取り組んでまいりました。また、R&D部門を中心として将来を見据えた新技術の研究開発に取り組んでまいりました。
新技術開発テーマには、大学等との共同研究を積極的に推進し、研究開発の迅速化、効率化に努めました。
その結果、研究開発の成果として主に下記内容を実施し、国内制御装置関連事業における研究開発費は156百万円となりました。
① 研究
・自走台車の研究
・非破壊試験装置の研究
・ギガビット自由空間光伝送装置の研究
② 開発製品
・多機能(光電波)リモコンの開発
・高速空間光伝送装置の開発
・トンネル用高圧変圧器盤の開発
・高周波変圧器の開発
・IEC規格対応モータコントロールセンターの製品改良
(2) 樹脂関連事業
樹脂関連事業における研究開発活動は、市場ニーズに対応した製品を早期に提供するため、公共研究機関とともに、新技術の習得や新製品開発に向け、研究開発を実施いたしました。
その結果、研究開発の成果として主に下記内容を実施し、樹脂関連事業における研究開発費は17百万円となりました。
研究
・ナノ炭素材料高強度複合素材の開発

経営上の重要な契約等株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02028] S100D7VE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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