有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100MCVO (EDINETへの外部リンク)
東洋電機製造株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年5月期)
回次 | 第156期 | 第157期 | 第158期 | 第159期 | 第160期 | |
決算年月 | 2017年5月 | 2018年5月 | 2019年5月 | 2020年5月 | 2021年5月 | |
売上高 | (百万円) | 33,708 | 35,029 | 33,804 | 33,263 | 28,470 |
経常利益 | (百万円) | 1,180 | 128 | 341 | 956 | 728 |
当期純利益 | (百万円) | 784 | 670 | 707 | 880 | 1,150 |
資本金 | (百万円) | 4,998 | 4,998 | 4,998 | 4,998 | 4,998 |
発行済株式総数 | (千株) | 9,735 | 9,735 | 9,735 | 9,735 | 9,735 |
純資産額 | (百万円) | 20,551 | 22,068 | 20,675 | 19,869 | 19,856 |
総資産額 | (百万円) | 50,374 | 58,772 | 53,889 | 51,125 | 48,137 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,176.01 | 2,337.01 | 2,312.22 | 2,222.15 | 2,220.82 |
1株当たり配当額 | (円) | 30.00 | 50.00 | 30.00 | 30.00 | 30.00 |
(うち1株当たり中間配当額) | (円) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 82.71 | 71.00 | 77.07 | 98.42 | 128.68 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 40.8 | 37.5 | 38.4 | 38.9 | 41.2 |
自己資本利益率 | (%) | 3.9 | 3.1 | 3.3 | 4.3 | 5.8 |
株価収益率 | (倍) | 19.6 | 24.5 | 16.1 | 12.9 | 9.1 |
配当性向 | (%) | 36.3 | 70.4 | 38.9 | 30.5 | 23.3 |
従業員数 | (人) | 832 | 843 | 831 | 841 | 847 |
(152) | (130) | (119) | (106) | (87) | ||
株主総利回り | (%) | 101.3 | 111.8 | 82.6 | 86.3 | 82.6 |
(比較指標:TOPIX(配当込)) | (%) | (116.1) | (132.1) | (117.1) | (124.3) | (156.1) |
最高株価 | (円) | 2,068 [413] | 2,540 | 1,914 | 1,575 | 1,375 |
最低株価 | (円) | 1,405 [281] | 1,583 | 1,065 | 884 | 1,119 |
(注) 1 「売上高」に消費税等は、含まれておりません。
2 「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」については潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 2016年12月1日付で普通株式5株を1株の割合で併合しております。これに伴い、第156期の期首に当該株式併合が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を、第158期の期首から適用しており、第157期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。
5 「従業員数」の臨時雇用者数は( )内に各事業年度末の人員を外数で記載しております。
6 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所第一部におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01742] S100MCVO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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