有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IVBI (EDINETへの外部リンク)
東邦アセチレン株式会社 連結経営指標等 (2020年3月期)
回次 | 第82期 | 第83期 | 第84期 | 第85期 | 第86期 | |
決算年月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | |
売上高 | (千円) | 33,325,912 | 37,613,187 | 37,237,642 | 36,564,985 | 33,561,410 |
経常利益 | (千円) | 1,860,932 | 2,246,948 | 1,926,670 | 1,797,683 | 1,614,576 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 1,056,951 | 1,335,772 | 1,167,674 | 1,101,970 | 923,288 |
包括利益 | (千円) | 1,105,923 | 1,435,405 | 1,308,247 | 1,128,490 | 919,188 |
純資産額 | (千円) | 12,892,058 | 14,138,776 | 15,062,287 | 15,881,222 | 16,463,660 |
総資産額 | (千円) | 28,003,529 | 31,015,923 | 31,348,083 | 31,637,496 | 29,413,635 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,636.43 | 1,796.25 | 1,917.71 | 2,028.28 | 2,107.93 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 151.28 | 191.19 | 167.14 | 157.73 | 132.16 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 40.83 | 40.46 | 42.74 | 44.79 | 50.07 |
自己資本利益率 | (%) | 9.64 | 11.14 | 9.00 | 7.99 | 6.39 |
株価収益率 | (倍) | 4.82 | 5.26 | 8.56 | 9.15 | 9.24 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,860,340 | 1,839,657 | 2,081,610 | 3,305,453 | 1,571,241 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,408,654 | △714,430 | △389,247 | △533,988 | △543,893 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,029,579 | △183,901 | △1,098,067 | △729,710 | △871,443 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 3,997,203 | 4,938,527 | 5,532,822 | 7,574,577 | 7,730,481 |
従業員数 | (名) | 759 | 775 | 797 | 794 | 783 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 2015年10月1日付で普通株式5株を1株にする株式併合を実施しております。第82期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。(株式併合前を考慮した場合の1株当たりの純資産額は第82期は327.29円、第83期は359.25円、第84期は383.54円、第85期は405.66円、第86期は421.59円、株式併合前を考慮した場合の1株当たり当期純利益は第82期は30.26円、第83期は38.24円、第84期は33.43円、第85期は31.55円、第86期は26.43円となります。)
4 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第85期の期首から適用しており、第84期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00787] S100IVBI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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