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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OKYC (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社 ジーエス・ユアサ コーポレーション 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第14期第15期第16期第17期第18期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
営業収益(百万円)6,7086,6287,2467,2035,802
経常利益(百万円)7,3597,3207,9147,7816,714
当期純利益(百万円)6,6356,6037,1997,1085,909
資本金(百万円)33,02133,02133,02133,02133,021
発行済株式総数(千株)413,57482,71482,71482,71480,599
純資産額(百万円)124,670126,187127,887131,240131,423
総資産額(百万円)176,027175,047173,255181,041195,038
1株当たり純資産額(円)1,516.711,541.981,576.231,628.181,633.81
1株当たり配当額(円)1038505050
(内1株当たり中間配当額)(3)(3)(15)(-)(15)
1株当たり当期純利益(円)80.5080.4488.5888.0673.43
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)74.9575.13---
自己資本比率(%)70.872.173.872.567.4
自己資本利益率(%)5.45.35.75.54.5
株価収益率(倍)36.0226.9916.4134.0731.88
配当性向(%)62.162.256.456.868.1
従業員数(人)1814101111
[外、平均臨時雇用者数][1][6][7][7][7]
株主総利回り(%)113.787.561.8123.399.8
(比較指標:日経225(日経平均株価))(%)(113.5)(112.1)(100.0)(154.3)(147.1)
最高株価(円)6122,856
(596)
2,4473,5403,170
最低株価(円)4792,084
(477)
1,1661,2852,041
(注)1. 第16期、第17期、第18期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2. 当社は第14期より取締役(社外取締役を除く。)に対して業績連動型株式報酬制度を導入し、役員向け株式交付信託を設定しております。当該信託が所有する当社株式を財務諸表において自己株式として計上しております。これに伴い、「1株当たり純資産額」の算定上、当該信託が所有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、当該信託が所有する当社株式を期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
3. 2018年10月1日付で5株を1株に株式併合しております。これに伴い、「1株当たり純資産額」及び「1株当たり当期純利益」、「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」につきましては、第14期の期首に当該株式併合が行われたと仮定して算出しております。
4. 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標となっております。
5. 第15期の1株当たり配当額38円は、1株当たり中間配当額3円と1株当たり期末配当額35円の合計であります。2018年10月1日付で5株を1株とする株式併合を行っているため、1株当たり中間配当額3円は株式併合前、1株当たり期末配当額35円は株式併合後の金額となります。
6. 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
7. 第15期の株価については、株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、()内に株式併合前の最高株価及び最低株価を記載しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02089] S100OKYC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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