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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DAIT

有価証券報告書抜粋 株式会社 日本エム・ディ・エム 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性11名 女性1名 (役員のうち女性の比率8.3%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長
大川 正男1956年9月8日生
1982年10月監査法人中央会計事務所入所
2001年8月当社取締役管理本部長兼財務部長
2001年9月Ortho Development Corporation 取締役
2002年10月当社取締役海外担当(米国駐在)
2003年3月Ortho Development Corporation 代表取締役社長
2003年8月当社常務取締役海外担当
2005年8月当社常務取締役管理部門・海外担当兼財務部長
2007年6月当社取締役管理本部長兼海外担当
2008年6月当社取締役管理本部・海外・経営企画担当
2009年8月当社代表取締役社長
2009年12月Ortho Development Corporation 取締役(現任)
2016年5月当社代表取締役社長兼経営企画・管理本部担当兼事業推進本部担当
2016年6月当社代表取締役社長(現任)
(注)438
取締役営業本部長瀬下 克彦1963年7月26日生
1988年12月当社入社
2001年3月当社営業本部営業部長兼東京営業所長
2001年7月当社営業本部第一営業部統括部長
2003年7月当社営業本部営業戦略室長
2007年6月当社営業本部長
2007年8月当社取締役営業本部長兼販売推進部長
2008年6月当社取締役営業本部長(現任)
(注)428
取締役マーケティング本部長兼トラウマ製品部長兼スパイン
製品部長
近藤 浩一1967年4月7日生
1989年1月当社入社
2003年7月当社営業本部営業戦略室横浜営業所長(部長)
2005年8月当社マーケティング部部長
2007年8月当社取締役事業推進本部長兼企画開発部長
2008年6月当社取締役事業推進本部長兼マーケティング部長
2010年8月当社取締役東日本営業部長・スパインチーム担当
2015年4月当社取締役マーケティンググループ長兼スパイン製品部長
2015年5月Ortho Development Corporation 取締役(現任)
2017年4月当社取締役マーケティング本部長兼トラウマ製品部長兼スパイン製品部長(現任)
(注)412
取締役経営企画
担当兼経営企画部長
弘中 俊行1962年11月17日生
1986年4月伊藤忠商事株式会社入社
2001年8月デル株式会社ビジネスセールス本部本部長
2003年8月同社エンタープライズ営業本部本部長
2006年4月米Dell Inc.コーポレートディレクター
2006年12月レノボ・ジャパン株式会社常務執行役員
2009年8月当社取締役社長付営業担当
2010年8月
当社取締役営業本部・ODEV担当
Ortho Development Corporation 取締役
2011年4月伊藤忠商事株式会社ライフケア事業第一課長
2011年8月
当社取締役退任
Ortho Development Corporation 取締役退任
2013年4月当社経営企画部長
Ortho Development Corporation 取締役(現任)
2013年6月当社取締役営業管掌兼経営企画担当兼経営企画部長
2014年4月当社取締役営業管掌・経営企画・管理本部担当兼経営企画部長
2016年5月当社取締役辞任
当社経営企画部長
2016年6月当社取締役経営企画担当兼経営企画部長(現任)
(注)42



役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役奥山 雅彦1957年2月24日生
1981年4月日本特殊陶業株式会社入社
2006年2月同社総合研究所第2研究部長
2009年7月同社技術開発本部開発センター長兼FR研究部長
2011年7月同社技術開発本部理事
2013年4月同社執行役員
2014年4月同社常務執行役員
2015年6月同社取締役常務執行役員技術開発本部長
2016年6月当社取締役(現任)
2017年4月日本特殊陶業株式会社取締役常務執行役員メディカル事業部担当
2018年4月同社顧問 技監 東京支社長(現任)
(注)42
取締役薬事・開発本部長中垣 紳司1960年10月18日生
1983年4月日本特殊陶業株式会社入社
1988年6月米国特殊陶業出向
2002年5月米国テクノロジー出向
2012年2月日本特殊陶業株式会社技術開発本部開発企画部部長
2012年4月同社新規事業推進本部開発企画部部長
2015年4月同社燃料電池事業推進本部T-SOFC部部長
2016年4月同社燃料電池事業部事業部長
2018年4月同社メディカル事業部参事(現任)
2018年6月当社取締役薬事・開発本部長(現任)
2018年6月Ortho Development Corporation 取締役(現任)
(注)4-
取締役管理本部長兼SCM本部長兼SCM部長澤木 直人1963年1月16日生
1981年4月日本特殊陶業株式会社入社
2000年9月米国センサー(現米国特殊陶業)出向
2004年10月日本特殊陶業株式会社センサー事業部企画管理
2009年2月同社自動車関連事業本部企画部マネジメント開発室長
2011年3月同社自動車関連事業本部SCM部企画管理課長
2015年4月同社新規事業推進本部開発企画部副参事
2016年6月当社取締役管理本部長
2017年6月当社取締役管理本部長兼業務部担当
2018年4月当社取締役管理本部長兼SCM本部長兼SCM部長(現任)
(注)4-
社外取締役石川 浩司1968年6月8日生
1999年4月大原法律事務所入所 弁護士登録(現任)
2013年6月当社社外取締役(現任)
2013年12月大和ハウスリート投資法人監督役員(現任)
(注)4-
社外取締役佐分 紀夫1949年6月2日生
1982年10月監査法人中央会計事務所入所
1986年3月公認会計士登録
1993年9月中央監査法人社員(パートナー)
1999年1月テンプスタッフ株式会社入社
2002年10月株式会社イー・スタッフィング監査役
2004年6月テンプスタッフ株式会社取締役サポート本部長兼財務部長
2005年6月同社常務取締役
2008年10月テンプホールディングス株式会社常務取締役グループ経営企画本部長
2010年5月Kelly Services,Inc.取締役
2014年4月テンプホールディングス株式会社常務取締役グループ経営企画本部長兼グループ財務部長
2015年6月当社社外取締役(現任)
(注)41



役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常勤監査役沼田 逸郎1960年5月18日生
1984年3月当社入社
2001年7月当社営業本部営業企画部長兼商品管理部長
2002年10月当社営業本部マーケティング戦略室長兼商品管理部長
2003年8月当社取締役営業本部長
Ortho Development Corporation 取締役
2005年8月当社取締役商品管理・マーケティング担当
2007年6月当社代表取締役社長兼営業本部担当
2009年8月当社取締役事業推進本部担当
2010年8月当社取締役事業推進本部長兼マーケティング部長
2012年11月当社取締役事業推進本部長
2013年4月当社取締役トラウマ事業推進・業務部担当
2017年6月当社常勤監査役(現任)
(注)551
社外監査役大石 洋司1947年9月14日生
1972年4月株式会社国民相互銀行入行
1974年9月財団法人仁和会総合病院入職
1994年3月財団法人東京都医療保健協会練馬総合病院入職 事務長
2003年11月社会福祉法人恩賜財団済生会神奈川県病院入職
2007年1月社会福祉法人恩賜財団済生会横浜市東部病院入職 中央情報部部長
2007年8月当社社外監査役(現任)
2017年7月特定医療法人三省会顧問(現任)
(注)58
社外監査役山田美代子1961年4月29日生
1987年10月監査法人中央会計事務所入所
1991年3月公認会計士登録
1997年1月株式会社ナイキ・ジャパン入社
1998年6月山田公認会計士事務所開業(現任)
2003年10月有限会社メリッサ代表取締役(現任)
2010年6月プラコー株式会社監査役
2011年4月独立行政法人国立女性教育会館監事
2015年6月当社社外監査役(現任)
(注)51
146

(注) 1 所有株式数は、千株未満の端数を切り捨てて表示しております。
2 取締役石川浩司氏及び佐分紀夫氏は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
3 監査役大石洋司氏及び山田美代子氏は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
4 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02894] S100DAIT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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