株式会社　東芝 連結経営指標等 (2018年3月期)

回次		第175期	第176期	第177期	第178期	第179期
決算年月		2014年3月	2015年3月	2016年3月	2017年3月	2018年3月
売上高	(百万円)	4,722,987	4,851,060	4,346,485	4,043,736	3,947,596
営業利益(△損失)	(百万円)	8,836	△72,496	△581,376	82,015	64,070
継続事業からの 税金等調整前当期純利益(△損失)	(百万円)	△64,917	△122,333	△499,439	44,945	82,378
当社株主に帰属する 当期純利益(△損失)	(百万円)	60,240	△37,825	△460,013	△965,663	804,011
当社株主に帰属する 包括利益(△損失)	(百万円)	236,392	90,638	△752,518	△844,585	819,189
株主資本	(百万円)	1,027,189	1,083,996	328,874	△552,947	783,135
純資産額	(百万円)	1,445,994	1,565,357	672,258	△275,704	1,010,734
総資産額	(百万円)	6,172,519	6,334,778	5,433,341	4,269,513	4,458,211
1株当たり株主資本	(円)	242.58	256.01	77.67	△130.60	120.18
基本的1株当たり 当社株主に帰属する 当期純利益(△損失)	(円)	14.23	△8.93	△108.64	△228.08	162.89
希薄化後1株当たり 当社株主に帰属する 当期純利益	(円)	-	-	-	-	-
株主資本比率	(%)	16.6	17.1	6.1	△13.0	17.6
株主資本利益率	(%)	6.5	△3.6	△65.1	-	698.6
株価収益率	(倍)	30.72	-	-	-	1.89
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	284,132	330,442	△1,230	134,163	41,641
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△244,101	△190,130	653,442	△178,929	△150,987
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△89,309	△125,795	135,747	△219,758	△63,613
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	155,793	185,721	975,529	707,693	533,119
従業員数	(人)	200,260	198,741	187,809	153,492	141,256

(注)1.当社の連結財務諸表は、米国において一般に公正妥当と認められた企業会計の基準に基づいて作成されています。
2.メモリ事業(SSD事業を含み、イメージセンサ事業を除く。)は、Accounting Standards Codification(以下「ASC」という。)205-20「財務諸表の表示-非継続事業」(以下「ASC 205-20」という。)に従い、第179期において非継続事業となったため、第178期以前の数値の一部を組み替えて表示しています。
3.ウェスチングハウス社等における原子力事業は、ASC 205-20に従い、第178期において非継続事業となったため、第177期以前の数値の一部を組み替えて表示しています。
4.ヘルスケア事業及び家庭電器事業は、ASC 205-20に従い、第177期において非継続事業となったため、第176期以前の数値の一部を組み替えて表示しています。
5.売上高には、消費税等は含まれていません。
6.営業利益(△損失)は、売上高から売上原価、販売費及び一般管理費並びにのれん減損損失を控除して算出したものであり、経営資源の配分の決定及び業績の検討のため、定期的に評価を行う対象となる損益を示しています。一部の事業構造改革費用及び訴訟和解費用等は、当社グループの営業利益(△損失)には含まれていません。
7.純資産額は、連結貸借対照表の資本合計(株主資本及び非支配持分の合計)を表示しています。
8.1株当たり株主資本、株主資本比率及び株主資本利益率の計算にあたっては、連結貸借対照表の株主資本を使用しています。
9.基本的1株当たり当社株主に帰属する当期純利益(△損失)は、期中の加重平均発行済普通株式数に基づいて計算されています。希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は、逆希薄化効果のある場合を除き、転換社債型新株予約権付社債の普通株式への転換又は新株予約権の行使により普通株式が発行されることになった場合に生じる希薄化効果を前提として計算されています。
10.希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため記載していません。
11.第178期の株主資本利益率は、期中平均の株主資本がマイナスであるため記載していません。
12.第176期、第177期及び第178期の株価収益率は、当社株主に帰属する当期純損失であるため記載していません。
13.従業員数は、正規従業員及び期間の定めのある雇用契約に基づく労働者のうち1年以上働いている又は働くことが見込まれる従業員の合計数です。