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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DI4S

有価証券報告書抜粋 株式会社アイドママーケティングコミュニケーション 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性-名(役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役-蛯谷 貴1953年4月1日生1977年4月 アイドマ創業
1979年4月 株式会社アイドマ(現 当社)設立
代表取締役(現任)
2006年1月 大連愛都碼科技有限公司 董事長(現任)
2009年3月 株式会社シュリンプバレー代表取締役(現任)
(注)32,851,800
専務取締役第2営業部長桑原 由治1953年5月3日生1982年5月 当社入社
1988年6月 当社取締役
2000年4月 当社専務取締役(現任)
2006年1月 大連愛都碼科技有限公司 董事(現任)
(注)3122,800
常務取締役第1営業部長水野 孝治1967年6月1日生1991年4月 株式会社ダイエー入社
1998年7月 当社入社
2007年6月 当社取締役
2010年11月 当社常務取締役(現任)
(注)340,500
常務取締役経営管理部長中川 強1972年7月7日生1993年4月 木林会計事務所入所
1999年11月 当社入社
2006年1月 大連愛都碼科技有限公司 董事(現任)
2007年6月 当社経営管理部長(現任)
2009年6月 当社取締役
2017年3月 当社常務取締役(現任)
(注)342,200
取締役制作部長今井 俊一1955年3月30日生1979年5月 株式会社山田写真製版所入社
1996年6月 当社入社
1996年6月 当社制作部長(現任)
2015年6月 当社取締役(現任)
(注)37,800
取締役-五十嵐 博明1954年2月17日生1972年4月 日本海ガス株式会社入社
2009年3月 同社常務取締役エネルギーソリューション本部長
2012年3月 同社専務取締役エネルギーソリューション本部長
2014年3月 同社取締役(現任)
2014年3月 株式会社サプラ代表取締役社長(現任)
2015年6月 当社取締役(現任)
2018年1月 日本海ガス絆ホールディングス株式会社取締役(現任)
(注)32,200
取締役-長富 一勲1978年4月3日生2005年12月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所
2009年9月 公認会計士登録
2011年4月 株式会社AGSコンサルティング入社
2014年7月 長富一勲公認会計士事務所開設(現任)
2017年6月 当社取締役(現任)
(注)31,800
常勤監査役-川田 昭雄1944年3月22日生1967年4月 株式会社富山銀行入行
2000年10月 同行常務取締役総合企画部長
2005年6月 同行専務取締役
2008年6月 同行監査役
2011年6月 当社常勤監査役(現任)
(注)41,100
監査役-木村 正明1955年9月4日生1983年8月 税理士登録
1984年5月 木村正明税理士事務所開設(現任)
1989年7月 株式会社木村経営会計事務所設立 代表取締役(現任)
2014年6月 当社監査役(現任)
(注)4400
監査役-林 衛1979年5月23日生2009年12月 弁護士登録
樋爪法律事務所入所
2011年4月 林法律事務所入所(現任)
2011年6月 ほくほく債権回収株式会社取締役(現任)
2014年6月 当社監査役(現任)
(注)4-
3,070,600

(注)1.取締役五十嵐博明及び長富一勲は、社外取締役であります。
2.監査役川田昭雄、木村正明、林衛は、社外監査役であります。
3.2018年6月27日開催の定時株主総会終結の時から、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.2015年11月19日開催の臨時株主総会終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32198] S100DI4S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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