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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BXD

有価証券報告書抜粋 株式会社アイ・テック 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長大畑 榮一1929年11月15日生1952年2月 大畑保商店入社
1960年10月 当社設立 取締役
1973年5月 代表取締役専務就任
1974年4月 代表取締役社長就任(現任)
2001年2月 ㈱浜松アイ・テック代表取締役会長就任(現任)
2006年6月 中央ロジテック㈱取締役就任(現任)
2007年5月 静清鋼業㈱代表取締役会長就任(現任)
2008年8月 大川スティール㈱代表取締役会長就任(現任)
2010年9月 ㈱オーエーテック代表取締役会長就任(現任)
(注) 31,055
代表取締役
副社長
事業本部長兼
営業統括部長
大畑 大輔1982年2月3日生2004年4月 当社入社
2007年6月 取締役就任
2009年11月 本社工場担当
2011年6月 事業本部長補佐兼営業統括部長
2011年11月 常務取締役就任
2013年6月 専務取締役就任
2014年6月 代表取締役副社長就任(現任)
事業本部長兼営業統括部長
(現任)
(注) 3695
取締役副社長東京支社長佐野 芳雄1950年7月21日生1969年4月 ㈱杉山建鉄工業入社
1973年1月 当社入社
1990年4月 関東支店長
1995年5月 営業統括部長
1996年6月 取締役就任 営業統括部長
2002年6月 専務取締役就任
2006年6月 事業本部長
2011年12月 愛鉄柯(上海)国際貿易有限公司董事長(現任)
2013年6月 取締役副社長就任(現任)
2014年6月 東京支社長就任(現任)
(注) 36
常務取締役管理本部長兼
経理部長
伏見 好史1961年11月3日生1980年3月 トヨタカローラ東海㈱入社
1985年4月 当社子会社入社
1993年12月 当社経理部転籍
2008年6月 経営企画部長
2009年8月 経理部長(現任)
2011年6月 取締役就任
2012年6月 管理本部長(現任)
2013年6月 常務取締役就任(現任)
(注) 30
取締役東京支店長円谷 哲1955年3月4日生1977年4月 古賀鋼材㈱入社
1988年10月 当社入社
1996年5月 東埼玉支店長
1998年10月 関東支店長
2009年4月 東京支店長(現任)
2011年6月 取締役就任(現任)
(注) 30
取締役東京支社
副支社長兼建築事業部長
廣澤 浩一1965年11月23日生1996年2月 豊国重機㈱入社
2001年10月 当社入社
2008年5月 東京支社建築事業部営業部長
2011年3月 東京支社建築事業部長(現任)
2011年6月 取締役就任(現任)
東京支社副支社長(現任)
(注) 35


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役山本 康雄1946年10月17日生1974年9月 公認会計士大石房男事務所入社
1986年4月 当社入社
1989年11月 経理部長
1994年6月 取締役就任 経理部長
2003年6月 常務取締役就任
2010年6月 常勤監査役就任(現任)
(注) 42
監査役西野 彰1974年9月23日生1999年10月 監査法人トーマツ東京事務所入所
2004年1月 西野雄介税理士事務所入所
2005年3月 静岡監査法人入所(現任)
2009年7月 税理士法人西野総合会計代表社員就任(現任)
2010年6月 監査役就任(現任)
(注) 4-
監査役粕谷 興博1949年7月10日生2005年7月 津島税務署長
2009年8月 税理士開業(現任)
2014年6月 監査役就任(現任)
(注) 4-
1,765
(注)1.代表取締役副社長大畑大輔は代表取締役社長大畑榮一の次男であります。
2.監査役西野彰及び監査役粕谷興博は、社外監査役であります。
3.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01297] S1002BXD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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