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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TLRE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アジュバンホールディングス 研究開発活動 (2024年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、化粧品の商品企画、研究開発、販売及びこれに附帯するサービス業務を営む単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

(1)研究開発体制
当社グループにおける研究開発体制は、商品開発本部の商品企画部及び研究開発部において、営業本部その他関係部門、製造委託会社、開発に関するコンサルティング会社と連携を図りながらスピードと効率性を持った研究開発活動を行っております。
また、大学やベンチャー企業等の外部研究機関との共同研究及び原料開発も積極的に取り組んでおります。

(2)研究開発方針
当社グループは、「消費者が、肌、髪本来の美しさを手に入れることができる、より高品質で安心・安全なアジュバン化粧品の開発」を基本方針としております。研究開発活動につきましては、市場動向や顧客密着型の情報収集を行い、消費者のニーズを満たす商品開発に注力するとともに、技術連動型店販を目指した商品づくりを行っております。また、永遠の願いである「いつまでも若々しく、健やかに」を叶えるべく、加齢による肌や毛髪のトラブル、紫外線や過乾燥等私たちを取り巻く環境に対応するデイリーユース商品とプロフェッショナルユース商品(業務用商品)の開発、商品の特性を活かす技術やノウハウの開発にも積極的に取り組んでおります。
当社グループは工場を持たないファブレス企業として自社で商品企画や開発を行っており、自社の強みとコンセプトに特化した高機能で高品質な商品開発を迅速に行うことを目的とし、品川研究所(東京都品川区)ではヘアケア商品、中央研究所(神戸市中央区)ではスキンケア商品の自社処方化を精力的に進めております。また、中央研究所では基礎研究にも取り組み、人工皮膚モデルや遺伝子解析による評価を行うなど新たな価値を創出するための研究も進めております。

(3)研究開発活動の成果
当社グループは、美と健康を通じてすべての人に夢と感動をお届けすることを目的としています。
昨年度の新商品発売(リニューアル品を含む)実績として、株式会社アジュバンコスメジャパンより新たなヘアケア&スタイリングブランド「muts hair touch(ミューツ ヘア タッチ)シリーズ」を2023年6月新発売いたしました。ブランド名は「mute(静寂・消音)」+「style(スタイル)」を組み合わせた造語で、『アウトバスやスタイリング剤は髪に長く留まるもの。つける時のほんの一瞬を大切に。耳をすませて、髪を整えたら心もおだやかに。静けさの中で、新しい自分に出会う。五感でみたす』ヘアケア&スタイリングブランドです。
また国立研究開発法人理化学研究所との共同研究の成果により誕生した「KASUI(カスイ) エッセンス」が2023年10月「KASUI プレミアムエッセンス」に生まれ変わりました。KASUIは今の美しい髪をこの先もあたりまえに楽しむため、未来の髪を守り、育むスカルプケアブランドで、本エッセンスはスキンケアテクノロジーを応用した頭皮ケアで、全方位集中ケアで美しい頭皮環境を整えるようにアップデートしました。
研究発表実績として、2023年10月に開催された第28回日本臨床毛髪学会学術集会で、「フィトスフィンゴシンの育毛臨床評価」というタイトルで東京メモリアルクリニックの佐藤明男先生にご講演いただきました。その講演では、研究結果よりミノキシジル外用薬の発毛効果に関与している頭皮の「硫酸転移酵素」の活性をフィトスフィンゴシンが向上させる可能性について触れられ、当社は今後の研究においてこの効果をさらに探求していくことを目指しています。
このように、当社グループでは研究開発部をはじめ各部門が一体となって製品開発と研究を行っています。以上の結果、当連結会計年度における研究開発費は179百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27016] S100TLRE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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