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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7IA

有価証券報告書抜粋 株式会社アバールデータ 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名(役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役社長広 光 勲1959年2月14日生
1984年3月当社入社
2003年4月当社ソフトウェア開発部ゼネラルマネジャー
2005年6月当社取締役ソフトウェア開発部ゼネラルマネジャー
2009年7月当社取締役技術部ゼネラルマネジャー
2011年4月当社取締役第一開発部ゼネラルマネジャー
2011年6月当社常務取締役第一開発部ゼネラルマネジャー
2013年6月株式会社アバール長崎取締役(現)
2013年6月当社代表取締役社長(現)
(注)239,100
常務取締役営業部ゼネラルマネジャー仲 山 典 邦1960年5月25日生
1995年3月当社入社
2003年4月当社技術部ゼネラルマネジャー
2007年6月当社取締役技術部ゼネラルマネジャー
2009年7月当社取締役営業部ゼネラルマネジャー
2013年6月当社常務取締役営業部ゼネラルマネジャー(現)
(注)231,500
常務取締役生産統括担当兼管理本部長、財務担当、生産管理部ゼネラルマネジャー菊 地 豊1960年7月30日生
1983年3月当社入社
2003年4月当社製造技術部ゼネラルマネジャー
2005年4月当社製造部ゼネラルマネジャー
2007年6月当社取締役製造部ゼネラルマネジャー
2013年6月当社常務取締役製造部ゼネラルマネジャー
2014年7月当社常務取締役生産管理部ゼネラルマネジャー
2015年7月当社常務取締役生産統括担当
2016年4月当社常務取締役生産統括担当兼管理本部長、財務担当
2017年7月当社常務取締役生産統括担当兼管理本部長、財務担当、生産管理部ゼネラルマネジャー(現)
(注)237,700
取締役第一開発部ゼネラルマネジャー兼第二開発部ゼネラルマネジャー岩 本 直 樹1974年5月3日生
1996年4月当社入社
2011年4月当社第一開発部2グループマネジャー
2013年7月当社第一開発部ゼネラルマネジャー
2017年4月当社第一開発部ゼネラルマネジャー兼第二開発部ゼネラルマネジャー
2017年6月当社取締役第一開発部ゼネラルマネジャー兼第二開発部ゼネラルマネジャー(現)
(注)25,021


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役
(常勤監査等委員)
大 塚 忠 彦1961年3月27日生
1986年11月当社入社
2005年4月当社生産管理部ゼネラルマネジャー
2014年6月株式会社アバール長崎監査役
2014年6月当社常勤監査役
2017年6月当社取締役(常勤監査等委員)(現)
(注)310,900
取締役
(監査等委員)
金 子 健 紀1964年11月9日生
1992年6月公認会計士荒井会計事務所勤務公認会計士
1998年6月当社監査役
1999年5月金子公認会計士事務所開設所長(現)
2004年6月株式会社アバール長崎監査役
2017年6月当社取締役(監査等委員)(現)
(注)37,800
取締役
(監査等委員)
金 澤 健 一1954年3月12日生
1976年4月日本光学工業株式会社入社
2008年6月株式会社ニコン執行役員
2011年6月同社取締役兼執行役員
2012年6月同社取締役兼常務執行役員
2014年6月当社監査役
2017年6月当社取締役(監査等委員)(現)
(注)3-
132,021

(注) 1 金子健紀及び金澤健一は、社外取締役であります。
2 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 取締役(監査等委員)の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 大塚忠彦 委員 金子健紀 委員 金澤健一

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01993] S100D7IA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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